データセンターのPUE(電力使用効率)改善

富士通グループのアプローチ

データセンターのエネルギー消費量は、クラウドコンピューティングの普及拡大などで増加傾向にあり、データセンターの環境パフォーマンスに対する社会の関心が高まってきています。

富士通グループの事業別CO2排出量(2020年度)に占めるデータセンターの割合は約4割となっています。今後も、デジタル化の伸長に伴い、データセンターのCO2排出量は増加していくことが予想されるため、環境配慮型データセンターの推進は、富士通グループにとって社会的責任であるとともに、ビジネス基盤の強化の面でも長期視点で取り組むべき重要テーマとなってきています。

2020年度実績

第9期環境行動計画 目標項目最終年度
(2020年度実績)
データセンターのPUE(注1)を2017年度比で2%以上改善する。PUE 1.56, 改善率2.0%
  • (注1)
    PUE(Power Usage Effectiveness):
    データセンターの電力使用効率を示す指標。データセンター全体の消費電力を、サーバなどのICT機器の消費電力で割った数値。
    1.0に近いほど効率的とされる。

目標達成に向けた活動の推進

富士通環境行動計画に基づき、国内外のデータセンターでPUEの改善活動を進めています。2020年度も前年度から引き続き新型コロナウィルス感染症が世界的に拡大した影響で、一部活動の制約がありましたが、全体的には、空調設備の更新や徹底的な省エネを実施し、2020年度の目標を達成することができました。主にIT機器の発熱量と冷却能力の適切なバランス調整で空調電力の削減を図っています。なお冷却能力においては、空調設備の諸元からスペック通りの能力を発揮しているかを確認・評価し、空調制御の見直しや、冷媒機能の向上などを実施しています。2019年度には運用改善施策全9項目(ホットスポット対策、エアーフロー改善など)の実施率90%を達成しており、その維持管理の影響も目標達成に大きく貢献しています。さらに省エネ活動と同時にRE100(注2)の達成に向けて、再生可能エネルギーの利用拡大にも取り組んでおり、2020年2月に「2022年度までに「FJcloud」を100%再エネで運用することを公表しています。

  • (注2)
    RE100:使用電力を100%再エネ由来とすることを目指す国際的なイニシアチブ。NGO団体である The Climate Group がCDPとのパートナーシップの下で運営。

PUE値とPUE算出方法

PUE値PUE算出方法、その他
レンジ:1.35~2.10
対象DC数:25
The Green Gridを適用
DCMMを活用した改善活動の実施
DCMM:Data Center Maturity Model(DC成熟度モデル)

2020年度の取り組み事例

AI空調制御による冷却エネルギーの効率化

国内の主要な1拠点のデータセンターでは2019年度の上期から本格的な運用をスタートし、全サーバルームの約60%をAI制御でカバーしています。空調エネルギー全体の15~20%を削減しており、2021年度も他のデータセンターを含めて展開して行く予定です。

AI空調制御による冷却エネルギーの効率化

海外データセンターとの情報連係強化による改善の促進

海外のデータセンターとPUE改善活動を連携し、活動のさらなる強化を図るため、社内のイントラネットを活用した情報共有や定期的なリモート会議でのコミユニケーションを図っています。今後もより円滑に改善活動が進められるよう、改善効果の評価方法や各拠点で得たノウハウなどを富士通グループのデータセンター全体で情報共有していくことを計画しています。

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