データセンターのPUE（電力使用効率）改善

富士通グループのアプローチ

データセンターのエネルギー消費量は、クラウドコンピューティングの普及拡大などで増加傾向にあり、データセンターの環境パフォーマンスに対する社会の関心が高まってきています。

富士通グループの事業別CO₂排出量（2022年度）に占めるデータセンターの割合は約3割となっています。今後も、デジタル化の伸長に伴い、データセンターのCO₂排出量は増加していくことが予想されるため、環境配慮型データセンターの推進は、富士通グループにとって社会的責任であるとともに、ビジネス基盤の強化の面でも長期視点で取り組むべき重要テーマとなってきています。

2022年度実績

• （注1）
  PUE（Power Usage Effectiveness）：
  データセンターの電力使用効率を示す指標。データセンター全体の消費電力を、サーバなどのICT機器の消費電力で割った数値。
  1.0に近いほど効率的とされる。

富士通環境行動計画に基づき、国内外のデータセンターでPUEの改善活動を進めています。2021年に引き続き、空調設備の更新やIT機器の発熱量と冷却能力の適切なバランス調整など、運用面による施策の拡大を実施しました。2021年までは順調に改善が進み、目標を達成できましたが、2022年度の夏季は、グローバル全体で2021年度より外気温度が高かった影響もあり（ヨーロッパの一部地域では4℃上昇）目標の改善率に至りませんでした。しかしながら、基準年度からは1%以上向上しており、継続的な改善は図られています。さらに省エネ活動に加えて、カーボン二ュートラルの実現に向け、国内データセンターのFJcloudサービス100%再エネ化や、富士通オーストラリアにおけるグループ内最大規模の再エネ電力購入契約（PPA）締結など、再生可能エネルギーの利用拡大にも取り組んでいます。