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本ページの製品は2024年4月1日より、エフサステクノロジーズ株式会社に統合となり、順次、切り替えを実施してまいります。一部、富士通表記が混在することがありますので、ご了承ください。

エンタープライズ利用

安定運用

システムの安定稼働は企業活動を行う上での生命線です。例えばインターネットによる商取引を主体としてビジネスを展開している企業のシステムが停止してしまったとしたらどうでしょう。お客様に迷惑をかけてしまうのはもちろんのこと、システムが停止している間は一切の取引が停止してしまうことになり、企業活動が行えないことになってしまいます。

このような事態を避けるためにもシステムの安定運用は十分に考慮しておく必要があります。システムが停止する要因はいくつも考えられますが、大切なのはシステムは停まってしまう可能性があるものだと認識しておくことです。この前提のもとで、いかにして停止する可能性を減らしていくか、万が一システムが停止してしまった際にいかにして素早く復旧させるか、がポイントとなってきます。

サーバ統合

売上の最大化とコストの最小化が利益の最大化をもたらします

企業活動を行っていく上で、また成長・発展していくためには、継続して売上を伸ばしていくことが必要となってきます。ICTは企業活動の活性化に寄与します。身近な例で例えると、手書きで行っていた伝票処理などの付帯業務を電子化することで作業効率の改善が見込めます。効率化により自由になった時間を営業活動などへ振り向けることで売上アップに貢献します。

その一方で、利益の最大化という点では売上アップだけでなくコスト削減も重要となってきます。自社製品やサービスの情報を発信するためにwebサーバを導入したり、業務の効率化を目的にシステムを構築したりと、ICT化を進めることによってもたらされるメリットと比例して、サーバ台数が増えることによって様々な問題も生じてきます。サーバ乱立によりサーバ更改時の導入コスト負担が重くのしかかってくるというのもそのひとつでしょう。また、運用管理負荷や光熱費の増加、設置スペースの問題などこれらのコスト増も無視できなくなっています。

これらの悩みを解決する手段のひとつがサーバ統合です。

事業継続

災害時に備えて災対環境を構築したい

東日本大震災を契機に、大規模な災害が発生した際にも事業活動を継続することの重要性がより一層クローズアップされています。一昔前であれば天災による事業活動の停止は免責事項とも言えましたが、近年のBCP（事業継続計画）に対する意識の高まりとともに不測の事態にいかに備えるかということが企業には求められています。BCPに積極的に取り組むことは、お客様や取引先からの信用が増すという効果も期待できます。

ICTシステムは事業活動を行ううえで重要な役割を担っており、災害時の早期復旧を実現する手段として遠隔地にバックアップシステム（災対環境）を構築することがあげられます。物理的に離れた場所に構築することで、両系統が同時に被害を受ける可能性を極力少なくします。その一方で、災対環境という性質からシステムの稼働率が高いとはいえません。災対環境といえどもシステムの信頼性を求めることになりますが、稼働率の高くないシステムにどれくらい投資するのかという点は判断の分かれるところだと思います。

投資負担を抑える手段として、例えば開発環境と災対環境のプラットフォームを共通化するといったことが考えられます。平時は開発環境として利用し、災害時には災対環境に切り替えるといった使い方です。しかし、このやり方では使い勝手や迅速な切り替えといった面で課題が残ります。

クラウドリフト

ブラックボックス化したレガシーシステムの刷新や、保有するハードなどのTCO削減、または今後に向けた企業の価値の早期提供を目指したシステムのクラウドネイティブ化など、企業のDX推進が活性化しています。

富士通ではお客様が利用するオンプレミス環境のLinuxシステムを移行しやすく、いままでと変わらない仮想環境をご利用いただけるパブリッククラウドプラットフォームと、パブリッククラウド向けのRed hat Enterprise Linux（以下 RHEL）サポートを提供しています。

オンプレミス環境を維持しつつクラウドへ移行する「クラウドリフト」

クラウドリフトはクラウド移行の手法の一つで、既存のオンプレミス環境のシステムをそのままクラウド環境に移行する手法です。既存システムの構成や設定などをできるだけ変更せずに、必要最低限の変更でクラウド環境に移行します。

富士通ではお客様のオンプレミス環境のRHELシステムを、クラウド環境に移行しても安心してお使いいただけるように、FUJITSU Hybrid IT Serviceをはじめとしたクラウド環境向けにRHELサポートを提供しています。また、リフトに関わる技術支援サービスも提供しております。


移行先プラットフォームとしてVMware Cloud on AWS向けのRHELサポートも提供しております。

プライベートクラウド化による基盤最適化

散在しているサーバ群をなんとかしたい

ICTの導入は企業活動の効率化をもたらします。その一方でシステム毎に異なるアーキテクチャを採用すると監視やバックアップ方法が異なってしまい、複数の管理方法を取得する必要がでてきます。システムの数が多くなければそれでも問題ないでしょう。しかし、一般的に企業規模が大きくなるにつれてシステムの数も増えていき、アーキテクチャの違いに加えてOSバージョンの違いまで考慮するとその管理負荷も相当なものになってきます。

そこで検討することになるのが企業内で稼働しているシステムの全体最適化です。しかし全体最適化しようにも既存システムの数が多かったり、システムの規模が大きい・複雑といったことから見直しが一向に進まないということも想定されます。その結果として、扱いやすいシステムから見直しを進めてしまい、部分最適とはなっているが全体最適化されていないシステムが出来上がってしまいます。

また、サーバ仮想化することでコスト削減効果が見込めると思っていたのに、実際は思ったほど安くなっていなかったと感じている方もいらっしゃるでしょう。システム毎にその都度、仮想化していくのはやりやすいという側面はありますが、全体最適化されていなかったことで期待したほどのコスト削減ができていないといったことも考えられます。

では、どうすればいいのでしょうか。その答えはプライベートクラウド化による統合仮想化基盤の構築にあると考えます。


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