広告・宣伝活動

富士通コミュニケーションサービスの広告宣伝活動をご紹介いたします。

新聞・雑誌広告

2018年

自治体通信Vol.12号に、地方の小規模自治体にある施設を活用して、コンタクトセンターを開設する「サテライトオフィス」に関する当社記事が掲載されました。当社は2016年6月に福岡県豊前市へ小規模なコンタクトセンター運用拠点として「サテライトオフィス」を開設いたしました。「サテライトオフィス」のような小規模なセンターであっても、当社の「シェアードセンター」の仕組みを導入することで、繁閑差の問題を解消し、無駄を省いた運営が行えること、また大規模コンタクトセンターとクラウドで情報を一元管理・コントロールすることで、安定した生産性が確保できる点などについて紹介されています。


自治体通信Vol.12号

2017年

月刊 CALL CENTER JAPAN 2017年12月号特別編集版に、当社の「マルチサイト型シェアードサービス」に関する記事が掲載されました。複数拠点を連携し、少規模案件といえども、繁閑差を巧みに埋めるムダのない運用と最新ITでオペレータ業務を支援、BCPにも配慮するなど価格だけはでない「品質」の差別化を図っている点について紹介されています。


目指すは“品質重視”の中小規模センター 「マルチサイト型シェアードサービス」の要諦

EC通販業界ニュース等を扱う「ECのミカタ」サイトに、当社のECショップ対応における記事が掲載されました。戦略的に顧客とのコミュニケーションの密度を高めて売上アップを目指すためには、電話を活用した「おもてなし接客」の強化が極めて有効性が高いといわれています。その中で、当社の提供する迅速で高品質なコールセンターサービスと、その効果について紹介されています。

ECのミカタ

「問合せが1日30件を超えたら機会損失が起きているかも。コールセンターを代行するべき理由!」

自治体通信Vol.08号に、当社の自治体との連携を通じた「新しい働き方」の提案に関する記事が掲載されました。地方創生や女性活躍の観点から、福岡県北九州市と連携し、様々な取り組みや活動を行ってまりました。北九州市の取り組み、そして支援企業としての当社について紹介されています。


自治体通信Vol.08号

掲載内容

本文 北九州市役所「コンタクトセンターを誘致・支援して新たな雇用を創出する」

2016年

月刊コンピュータテレフォニー2016年10月号に当社のサテライトオフィスに関する記事が掲載されました。スモールコンタクトセンター設置による雇用創出と地方活性を提唱しています。

「地方創生」の実現に向けたサテライトオフィス構想を提唱

月刊コンピュータテレフォニー2016年4月号に当社のサテライトオフィス開設に関する記事が掲載されました。在宅運用ノウハウを活用し、地方・地域連携の新たなビジネスモデルを提唱しています。

在宅運営ノウハウを活用したサテライトオフィス開設 地方・地域連携の新たなビジネスモデル提唱

日本能率協会マネジメントセンターが発行する「人材教育」2016年3月号に当社 代表取締役社長 乙黒 淳のインタビュー記事が掲載されました。

人材教育 2016年3月号 「私の人材教育論」

2015年

月刊コンピュータテレフォニー2015年7月号に当社の雇用創出、地域経済への貢献に関する記事が掲載されました。北九州市との連携で、在宅コンタクトセンターを実用化し、新たな雇用の創出や、ビジネス貢献と地域貢献を両立した事例をご紹介しています。

月刊コンピューターテレフォニー2015年7月号に当社の「雇用創出、地域経済への貢献」に関する記事が掲載

雑誌「財界」2月10日発行号にて、当社の吉田充が会長を務める「北九州コンタクトセンター協議会」に関する記事が掲載されました。

雑誌「財界」2月10日発行号

関連記事
「北九州コンタクトセンター協議会」の初代会長に当社の吉田充が就任いたしました

電波新聞 2015年1月9日掲載

2015年1月

2014年

月刊コンピュータテレフォニー2014年12月号に当社のユーザ事例(NTTドコモ様)が掲載されました。
当社のサービスコンセプトである「顧客起点サイクル」をベースにしたプログラムをご活用いただきました。

月刊コンピュータテレフォニー2014年12月号に当社「ユーザ事例(NTTドコモ様)」の記事掲載

2013年

月刊コンピュータテレフォニー2013年12月特別編集版に当社「お客様接点改善サービス」の記事掲載

2010年

第8回北九州チャンピオンズカップ国際車椅子バスケットボール大会 公式プログラム 2010年10月15日掲載

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