電子カルテ導入の流れとは？
～検討から導入までを徹底解説～【後編】

前編では電子カルテの導入に向けた情報収集から検討、システム稼働に至るまでの段階的なプロセスについて解説しました。後編では、電子カルテの導入において、特に重要となる電子カルテベンダーの選び方について丁寧に解説いたします。

本コラムの前編では電子カルテの導入は下記の3つのフェーズで導入の流れを確認しました。

電子カルテ導入検討～稼働までの各フェーズと期間

1. 情報収集フェーズ
医療DX令和ビジョン2030では、全ての医療機関への電子カルテの普及が示されており、2025年度から全国医療情報プラットフォームの運用が始まります。そのため、電子カルテの導入は避けることができないものと考えられます。電子カルテの導入にあたっては、現行運用の課題や予算の把握も含めた情報収集が必要です。

2. 検討～契約フェーズ
電子カルテの導入では、プロジェクトチームを編成します。また、電子カルテに必要な機能と要件を明確化し、「要求仕様書」を作成して、電子カルテベンダーの比較検討を行い、自院に最適なベンダーを選定して契約に進みます。

3. 導入フェーズ
導入の準備や運用の設計を行い、スタッフのトレーニングやテストを行った後に電子カルテの稼働に進みます。

前編「2. 検討～契約フェーズ」では、ベンダー選定について述べましたが、具体的には以下の基準について考慮することが求められます。

図2. ガイドライン第6.0版を構成する各編

経営管理編では、経営層が遵守すべき事項、企画管理やシステム運営の担当者への指示事項が示されており、具体的には以下の内容が含まれます。

この中で、医療情報システムの安全管理体制や情報セキュリティインシデント発生時の対応の他、業務を外部へ委託する際には、その業務の内容や責任範囲、役割分担を明確にして双方で認識の食い違いが生じないよう、「書面等により可視化し、適切に契約等の取決めを実施し、保管すること。」と記載されています。

また、企画管理編では、医療機関等において医療情報システムの安全管理の実務を担う担当者（企画管理者）を対象に、組織体制や情報セキュリティ対策に係る規程整備、統制等の安全管理の実務について、具体的な遵守すべき事項が記載されています。医療機関における専任のシステム運用担当者の有無と、導入している医療情報システムの形態に応じた4つの参照パターンが示されていますので、自施設に最も適した参照パターンに基づいた対応が求められます（図3）。求められる対応の詳細については、ガイドラインを直接ご参照ください。

図3. 医療機関等の特性に応じた本ガイドラインの参照パターン

この他、このガイドラインに記載されているセキュリティ対策のうち、優先的に取り組むべき事項をまとめたものとして、厚生労働省から「医療機関におけるサイバーセキュリティ対策チェックリスト」2）が公開されています。このチェックリストは医療法第25条第1項に基づく立入検査時に確認するもので、チェック項目の末尾には、具体的なチェック内容を解説したマニュアルの章番号が追記されています。

前編「3. 導入フェーズ ① 準備（院内環境準備）」では、ネットワーク環境を整備し、病院内のインフラを確認して必要な設備の追加や改修を行う点について触れました。電子カルテを新規導入する場合、ネットワークインフラの整備が大変重要です。ネットワークが全くない状態から構築を行う際には、まず配線ルートと配管の状況を確認し、通信の安定性と将来的なメンテナンスの容易さを確保するため、最適なルートを選定します。また、ネットワーク機器の設置場所を適切に決め、冗長化の範囲を定めることが重要です。冗長化とは、何らかの障害がシステムの一部に発生した場合に備えて、障害発生後でもシステム全体の機能を維持し続けられるように、平常時から予備装置をバックアップとして配置し運用することです。これにより電子カルテの停止リスクを減らし、システムの信頼性を高めることができます。
さらに、ネットワークインフラの設計段階から運用とメンテナンスを見越した計画を立てることも重要です。定期的なメンテナンスや障害時の迅速な対応が可能な体制を整えておくことで、システムの長期的に安定した稼働を実現することができます。

後編では、今後の医療機関の経営を大きく左右する電子カルテベンダーの選び方を主に解説しました。電子カルテの導入に際しては、適切なステップを踏み、自院に最適なものを選ぶことが重要です。これにより、業務効率化や医療の質向上が期待されますが、その一方で導入後も適切な運用が求められます。特にシステム担当者がいない中小規模の病院の皆さまにとって、参考になれば幸いです。