サーバ統合の構築コストを削減し、
ネットワーク構成の変更も不要。
既存環境を変えることなくスムーズなサーバ統合ソリューション
既存環境そのままで、仮想化によるサーバ統合を実現
仮想化によるサーバ統合では複数のシステムを集約することから次の2点がとても重要なポイントになります。1つは、トラブルが起きたときの影響範囲が大きくなるため、基本的なハードウェアの信頼性は欠かせません。そしてもう1つが、I/O能力です。例えば、LANのポート数に余裕がない場合、ネットワーク環境を見直す必要性が生じ、コストも工数も増大します。サーバ統合ではネットワーク環境も合わせて考えることが大切です。PRIMEQUESTなら最大56の拡張スロットがあり、既存環境そのままでサーバ統合が実現できます。
- サーバ統合・集約
【目次】
背景
サーバ統合ではネットワーク環境を含めて検討することが重要
多くの企業でICT戦略の重要なテーマとなっているのが、コスト削減や変化への柔軟な対応です。こうした課題を解決するために、仮想化によるサーバ統合を進める企業が増えています。サーバ統合では、信頼できるハードウェアの選定や、既存アプリケーションのスムーズな移行などいくつかポイントがありますが、運用管理面で非常に重要な視点がネットワーク環境です。特にI/Oポート数は考慮すべきポイントになります。
仮想環境を構築する場合、仮想環境の管理に必要なネットワークを構築するため、通常の物理環境に比べてより多くのポートが必要です。また、複数のシステムを統合する際、サーバのポート数は限られているため、ポート数に余裕がないと各用途の通信が互いに帯域を圧迫して影響を与えないように、ネットワーク構成を変更しなければなりません。10ギガビットといった太いネットワーク、それに対応したスイッチの導入とともに、タグVLANを複雑に切るなどのネットワーク設定作業が伴います。当初想定していた以上のコストや工数の増大は深刻です。また、既存スイッチ間の冗長化や、NIC(Network Interface Card)の冗長化の確保も難しく、将来、さらに統合を進める場合もポート数は課題となります。
サーバ統合では、ネットワーク環境も含めて検討することが重要です。サーバ統合時のネットワーク環境の主な課題を以下にまとめました。
課題
サーバのI/Oポート数が少ないと、ネットワーク構成の見直しが必要
課題1
タグVLANなど複雑なネットワーク設定作業が必要になり工数が増大
課題2
NICの冗長化のためのI/Oカードスロット数の確保が難しい
課題3
ネットワーク構成の見直しにより回線やスイッチの変更など多大な追加コストが発生
着眼ポイント
サーバのポート数に十分余裕があれば、既存ネットワーク環境をそのままにサーバ統合が可能!
ポート数に余裕がないと、ネットワーク設計の変更に伴う作業負荷が増大
解決策
PRIMEQUESTは余裕のポート数(最大56スロット)により、既存ネットワーク環境を変えることなく、スムーズにサーバ統合を実現。
「既存システムを統合したい。しかしネットワーク環境は変えたくない」というお客様からのご要望が増えています。コスト削減を1つの大きな目的にサーバ統合を行ったのに、ネットワーク構成の見直しが必要になり、結果的に多大なコストが発生してしまっては当初の目的を達成できません。
複数のシステムを統合しても、ネットワークポート数に余裕があれば既存ネットワーク環境を変更する必要はありません。PRIMEQUESTは、エントリーモデルのPRIMEQUEST 3400S2 Lite / 3400S2で最大18スロット、エンタープライズモデルPRIMEQUEST 3400E2以上のモデルでは最大56スロットと、ネットワークを冗長化しても十分なI/Oスロットカード数を確保できます。また将来、さらに新たなシステムを統合する場合にも柔軟な対応が可能です。
効果
既存ネットワークの構成変更が不要。複雑なネットワーク設計や追加コストの必要もなく、工数やコストを抑制したサーバ統合が可能に。
効果1
既存ネットワーク環境のままで移行が可能。ネットワーク設計も容易で作業負荷を大幅に軽減
効果2
既存ネットワークスイッチ間の冗長化、接続性に影響なく移行が可能。またNICを冗長化しても十分なI/Oカードスロット数の確保を実現
効果3
回線の増強や、それに伴う新しいスイッチの導入など追加コストが不要。またシンプルなネットワーク構成により運用管理コストも抑制
想定効果
ネットワーク構成変更に伴うコストを削減
仮想化によるサーバ統合においてサーバのI/O能力は集約できるシステムの数や、パフォーマンス、安定稼働面はもとより、これまで述べてきたようにコスト削減の観点でも重要なポイントです。既存ネットワーク環境のままで移行できることは、次のステップとして統合基盤を位置付けている場合にも適しています。
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この製品に関するお問い合わせは、富士通株式会社のフォームを使用し、2024年4月1日よりエフサステクノロジーズ株式会社が対応いたします。
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