【最新キーワード解説】サイバー攻撃の温床「ダークウェブ」の危機
専門アナリストの知見からアラート

ネット上の闇の領域がブラックマーケットに

世界中で垣根を越えた情報が行き交うインターネット。検索をかけるだけで膨大なページが表示されるが、それは全体のごく一部に過ぎないことをご存じだろうか。

インターネットには大きく3つの領域がある。1つが、さきほどのように一般的なウェブサイトの検索でアクセスできる「クリアウェブ」と呼ばれるもので、わずか5％程度しかない。残りの95％程度は、検索ではたどり着けない「ディープウェブ」が占めている。メディアやSNSでの会員制サイトや、ネットバンキングなどアクセスに認証が必要なページが代表的だ。実は、ディープウェブの奥底には、特殊なブラウザでなければ閲覧すらできない闇の領域が数％存在する。それが「ダークウェブ」だ。

ダークウェブとは、どのようなものか。「その存在を一言で表すならブラックマーケット（闇市場）」と語るのは、富士通の鈴木智良氏。鈴木氏によれば、個人情報やドメイン、設計図などの機密情報、マルウェアなど攻撃用ツールやそのツールを用いた攻撃依頼まで、サイバー攻撃や実社会の犯罪につながる情報や取引の温床になっている。「最近ではSNSで企業代表者の偽アカウントが増えています。巧妙なのは、まずは本人に成りすまして、しばらくやり取りを続けること。内部の人間であると信じ込ませた直後に、現金を振り込ませる詐欺行為も目立ちます」（鈴木氏）

ダークウェブヘの高い知見が安全への礎に

自社への脅威となる情報がダークウェブから見つかった際には、どのような対策が必要なのか。鈴木氏は大きく3つの視点を語る。「1つは、自社が直接的な攻撃対象となっているもの。集中的なリクエストによる通信不能など、エンドユーザーにまで被害が想定される際は、ネットワークの帯域を制御したり、ファイアーウォールの設定を変更したりするなど、即時性のある対応が必要です。2つ目は情報漏洩が疑われるもの。まずは、その情報が本物であるかを確認すること。偽物である可能性も高いからです。もし本物であれば回収は困難です。今後に向けて流出源を突き止め、セキュリティの改善に努めるべきでしょう。3つ目が悩ましく企業側からは何もできないケースです。例えば、偽アプリやフィッシングサイトはお客様への注意喚起はできても直接的な対応が難しい。ただし、SNSの運営元など手続きを踏めば情報を消す対策も可能であり、私たちもお客様に代わって実行支援しています」

いまもセキュリティサービスや対策製品の研究開発に注力している富士通グループ。マルウェアの行動パターン分析などで得た防御力は商品開発にもつながっている。ダークウェブの危機に対しても高い知見が安全への礎になりそうだ。

• （注）
  本特集は日本経済新聞出版社の許可を得て、「日経MOOK」3月12日号『まるわかり！サイバーセキュリティ』（日本経済新聞出版社刊）に掲載された内容より転載したものです。
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