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DX推進に向けて従来型システムの課題を解決するHCI導入のススメ

物理ストレージを使わないシンプルな構成で運用管理に優れた「ハイパーコンバージドインフラストラクチャー(HCI)」を導入する企業が増えている。従来型システムの弱点をカバーし、DX推進に貢献するとして注目を浴びているHCI。今こそ企業がHCIに投資すべき理由を紐解いていこう。

従来型システムとHCIは何が違うのか?

これまでの基幹システムなどで使われる仮想化基盤は、3層アーキテクチャ(クライアントサーバシステムの2層をプレゼンテーション層、ファンクション層、データ層の3層に分割して構成するシステム)で構築され、サーバにSANやNASなどの外部共有ストレージをつないで構成されている。

従来型システムとHCIの違い

一方で、HCIは、物理ストレージを使わず、SDS(Software Defined Storage)技術を使ってサーバの内蔵ストレージを仮想的な共有ストレージとし、サーバにコンピュート機能やストレージ機能を集約している。これによって、従来型システムの運用管理性や省スペース性、拡張性の課題を解決することができるようになるのだ。

従来型システムは、サーバだけを利用するHCIに比べ、サーバ、ストレージ、スイッチなどの数多くの機器を利用する必要がある。これらを運用していくためには、各機器の幅広い知識が必要なだけでなく、各機器の組み合わせや相性などをしっかり考えて設計していかなければならない。構築や運用管理に高い知識を持った人材が必要となるが、社内に各機器に精通した人材を持つことは現実的ではない。運用や保守を外注に任せたとしても高いランニングコストが必要となることも、従来型システム運用の大きな課題となっている。

また、機器の数が多いということは、それだけデータセンターやラックのスペースを占有してしまうということになる。導入時にかかる初期費用が高額になるというのも頭の痛い問題だ。

最小構成から簡単にシームレスに拡張していけるHCI

拡張におけるプロセスの違いにも注目したい。HCIはシンプルな構成となっているため、必要最小限の構成から始め、必要に応じてサーバを追加しシームレスに拡張していくことができる。

一方で、従来型システムは、システムにどのような影響を与えるかを慎重に検証してからサーバやストレージを追加していく必要があり、柔軟かつ迅速にスケールすることが求められるDXの弊害となってしまう可能性がある。また、障害が発生した場合にも、多くの機器のどこが原因かなどの問題の切り分けをしづらく、復旧に手間・時間がかかってしまう可能性が高い。

IT戦略を経営課題の1つとしてDXを推進し、困難な社会情勢の中でも柔軟に対応して企業価値を高めていくために、HCIは大きな選択肢の1つとなっているのだ。

柔軟な構成が可能なWindows ServerベースのHCIソリューション

仮想化基盤で使われるハイパーバイザーにはさまざまなものがあるが、従来からWindows Serverの基本機能のHyper-Vを使って仮想化基盤を導入している企業も多いだろう。富士通では、各ハイパーバイザーを使ったソリューションを提供しており、Windows ServerベースのHCIソリューションも提供している。

Windows ServerベースのHCIソリューションは、Windows Server 2019 Datacenter エディションに搭載されているStorage Spaces Direct(S2D)機能を使ってサーバの内蔵ストレージを統合して共有ストレージとして利用することが可能だ。これまでWindows Serverを使って仮想化基盤を導入してきたユーザーがHCIを検討する際には、使い慣れたWindows Serverの技術や運用管理のノウハウを生かすことができ、Windows Serverライセンスの追加コストも不要だ。

必要なリソースや予算に合わせて柔軟な構成が可能な富士通のHCIソリューション

富士通では、第2世代インテル® Xeon® スケーラブル・プロセッサー搭載のWindows ServerベースのHCIソリューションを要件に合わせて、アプライアンスモデルのFujitsu Integrated System PRIMEFLEX for Microsoft Azure Stack HCI *Windows Server搭載(以下、PRIMEFLEX for Microsoft Azure Stack HCI)とReady NodeモデルのFujitsu Server PRIMERGY Microsoft Storage Spaces Direct Ready Node(以下、PRIMERGY Microsoft Storage Spaces Direct Ready Node)の2種類を用意している。

富士通では設計・検証済みのHCIを提供することで容易な導入を実現する。必要なリソースや予算に応じた柔軟な構成に対応し、国産メーカーならではの安心感があることが特長だ。専用ソフトによる管理ソフトもわかりやすい。HCIを構成するハードウエア/ソフトウエアも一括でサポートされる。

富士通の2種類のHCIの特長

アプライアンスモデルのPRIMEFLEX for Microsoft Azure Stack HCIは、事前設計・検証済みで早期導入が可能だ。最小2ノードからスケールアップすることができ、インフラ運用を簡便化し、投資の最適化を実現できるソリューションとなっている。ITインフラ管理を効率化する独自開発の運用ツールFujitsu Software Infrastructure Manager for PRIMEFLEX(以下、ISM for PRIMEFLEX)により管理の統合・可視化・自動化などで運用管理を強力に支援し、拡張時にも簡単かつ確実な増設が行える。

導入時には、導入サービスやアセスメントサービス、検証サービスなども提供され、自社の要件に合わせて柔軟に最適な構成のHCIを構築できる。仮想化基盤となっている従来の基幹システムからの置き換えはもちろん、VDI環境やサービス提供基盤としてHCIを導入する際に最適だ。業種業態に関わらず、さまざまな要件でのHCI導入の選択肢となるソリューションだといえる。

一方で、設置場所を選ばず、安価に仮想化基盤を提供できるのがReady NodeモデルのPRIMERGY Microsoft Storage Spaces Direct Ready Nodeだ。本社の基幹システムはもちろん、店舗や支社/支店のサーバであっても障害耐性のあるシステムが必要となるが、3層アーキテクチャの従来型システムはもちろん、HCIを設置するスペースが確保しづらいという課題がある。全国の支店サーバや店舗サーバにおいても、当然ながら部材およびサーバ故障での長時間の業務停止は許容されないシステムが多くある。ラック設備を備えていない環境での運用も多いのではないだろうか。タワーモデルWindows ServerベースのReady Nodeを導入することで、障害時の人の稼働を低減し、業務継続性に優れた基盤として運用が可能となる。

PRIMERGY Microsoft Storage Spaces Direct Ready Nodeは、S2D技術を使って2台の1WAYサーバ(2ノード)で提供することで、タワー型サーバ2台の設置場所でも安心して業務で利用できる高信頼システムを提供するソリューションとなっている。2つのノード間を10Gbpsで直結させることで、HCI用の高速なスイッチが不要で高速アクセスを実現し、OSと1WAYサーバだけで価格を抑えていることが大きな特長だ。

クラウドサービスのFujitsu Hybrid IT Service for Microsoft Azureと連携してバックアップし、データを保護することも可能となっている。もちろん、富士通が長年培ったノウハウによって、導入や運用のサポートも行ってくれる。

小規模な環境でも安価に高信頼性システムを導入できるReady Node

多くの企業が富士通のHCIを導入し、VDI環境やサービス提供基盤として PRIMEFLEX for Azure Stack HCI を導入した結果、運用効率の向上やコスト削減にも成功している。富士通のホームページで豊富な導入事例を紹介しているので、ぜひ参考にしていただきたい。

富士通では、2021年3月末まで、PRIMEFLEX for Microsoft Azure Stack HCIを最大75%オフ、PRIMERGY Microsoft Storage Spaces Direct Ready Nodeを最大65%オフで導入できるHCI導入応援キャンペーンを行っている。早急に新たなシステムを導入したい場合や、DXを推進するために最新のHCIソリューションを検討している企業にとっては朗報だ。

この機に経営に直結するIT戦略を見直し、有効かつ効果的なIT投資を行うためにも、HCIの導入を検討してみる必要があるだろう。

インテル® Xeon® プロセッサー・テクノロジーはクラウド・コンピューティング、リアルタイム分析、ミッション・クリティカルな業務の処理、ビッグデータのインサイトを提供します。データセンターの効率性および信頼性が向上し、あらゆるワークロードの処理に対応します。

本コンテンツは、日経XTECH Specialに掲載されたコンテンツを再構成したものです。

仮想化基盤 PRIMEFLEX ハイパーコンバージドインフラストラクチャーに関するお問い合わせ

この製品に関するお問い合わせは、富士通株式会社のフォームを使用し、2024年4月1日よりエフサステクノロジーズ株式会社が対応いたします。

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