UHF帯RFID導入ガイド 第2章 事前に検討すべき事項
1. 導入目的の明確化
RFIDを活用したシステムは、RFID技術の基本的な知識とノウハウを最大限に活用し、現場の業務にフィットするように創意工夫することで、極めて有効なデバイスとして利用することができます。
よって、経営者・システム担当者・実際の現場での利用者、それぞれの視点から、導入目的を明確化することが肝要であると考えられます。まずは、対象とする業務の課題を整理し、それに対する対策、検討が必要です。そして、検討して導き出された対策ツールのひとつとして、RFID技術が有効に活用できるか否かを判断することになります。
「RFID技術を採用するかしないかの判断」が、RFIDシステム導入へ向けて、最初の重要検討課題であることは言うまでもありません。
2.想定される導入効果の検討
RFIDシステムの導入目的を明確化する中で、業務のあるべき姿を関係者内でまとめることが重要です。
その際、特に業務プロセスの視点・対象物の視点・利用環境の視点で導入検討を行い、RFIDを利用することによって業務がどのように改善されるか、または、どの程度の作業を効率化できるか、それによるトータルコスト削減など、導入効果を推測し、実現性へ向けて検討する必要があります。
導入効果を検討する上での主なポイント
- 作業精度の向上
- 作業時間の短縮／作業の効率化
- トータルコストの削減
- セキュリティレベルの向上
- 情報の集約化による業務改善への進言
3.事前に確認しておくべき事項について
RFID技術（UHF帯）の採用を判断する前に、基本的に利用可能であるかを確認する必要があります。
（1）RFIDリーダライタの機器仕様の適合性可否
屋外使用や高・低温下での使用など、外部環境が厳しい場合は、機器の仕様を事前に確認する必要があります。
（2）利用する地域
UHF帯RFIDは国によって利用可能な周波数帯域が異なります。それぞれの国の周波数帯域や、各種の規格に適合したリーダライタ機器を選定する必要があります。
日本国内で使用する場合も、日本の法律で規定された周波数帯域、および規格に対応した（適合認定済の）リーダライタ機器を使用する必要があります。
なお、当社製リーダライタは日本国内用です。
（3）周辺機器への影響調査
他の精密機器や測定機、電波を発信する装置などが存在するエリアで利用する場合は、それらに対して、ノイズ等の影響を及ぼすかどうかを事前に確認する必要があります。
影響を及ぼす可能性がある場合は、下記のような対応例があります。
- リーダライタの送信電力レベルを、周辺機器（情報機器）が影響を受けない範囲に調整する。
- アンテナ設置時は、アンテナの正面を周辺機器（情報機器）の方向に向ける設置は避ける。
- 情報機器に直接タグを貼り付ける場合は、電磁波の影響を受けやすい場所の近傍は避ける。
- イミュニティレベルが低い（または不明の）情報機器、またはリーダアンテナから強い電波を受けることが避けられない情報機器については、導体板（箱）、電磁シールド布などで保護する。
（4）人体や医療機器に与える影響
電波防護指針より、人体への影響については、アンテナから22cm以内の場所に、連続して6分以上留まらないような対策を取るよう規定されています。また、心臓ペースメーカー等の医療機器への影響についても「医療機器への影響を防止するための指針」が出されていますので、これに従って対応することが必要です。使用用途に応じて、規定されたステッカーを貼り付けるなど、現場にて周知させる必要があります。
