諦めるのはまだ早い！テレワーク環境徹底改善
「テレワークは日本企業に向かない」？ その誤解を解く、業務効率化の秘訣

業務効率／生産性とテレワークの難しい関係

「テレワークは、日本企業に向かないのではないか」――。最初の緊急事態宣言から1年半以上が経った現在、そのような思いを抱くビジネスパーソンが増えているという。理由は次のようなものだ。

例えば、日本人はリアルに集まったときの共感力・結束力が強い半面、リモート環境のコミュニケーションが得意ではないという意見がある。そのため、テレワークで働く社員同士のコミュニケーションが、オフィス勤務だったころと比べてうまくいかなくなっている。

また、同じことは部下を管理する上司の側にも当てはまる。テレワーク中の部下社員が、「今何をしているのか」「きちんと仕事をしているのか」をリアルタイムに把握できないために、上司は不安を感じている。結果、部下社員の行動を一つひとつ指示・管理する「マイクロマネジメント」に陥ってしまっている。コミュニケーションの低下やマイクロマネジメントの発生は、いずれも業務の効率や生産性を大きく低下させる要因になる。そのため、テレワークを止めてオフィスに回帰すべきだというのである。

だが、ここで少し立ち止まって考えてみたい。本当にそうなのだろうか。

新型コロナウイルスのパンデミックをきっかけとして、テレワークは否応なしに始まった。その後、徐々に環境やツールを整えていき、テレワークシフトによる業務効率化に力を注いできた企業は多いはずだ。

一方で、必要な仕組みを整備しきれないまま、現在に至っている企業もある。テレワークが一時しのぎのものであれば、それでやり過ごすこともできただろう。しかし実際は、この先もテレワークは働き方の重要な選択肢の1つとして残るはずだ。「向かない」と諦めてしまわずに、今こそ、あるべきニューノーマル時代のテレワーク環境を考えるべき時期だといえるのではないだろうか。

真の業務効率化を実現するテレワーク環境とは、どのようなものなのか。

「つながる仕事空間」をつくる、3つのポイントとは

そもそも、テレワークは何ら特別なものではない――。そう指摘するのが、富士通である。

主にPCなどのデバイスの“中”で仕事するテレワークは、いわば、仕事するためのバーチャルな仕組みと定義できる。加えて、従来のオフィスも、建物自体が仕事を目的としてつくられたバーチャルな空間と位置付けることができるという。そう考えた場合、以前はオフィスの中でPCを使う、いわば「2重のバーチャル」で仕事するのが当たり前だった。テレワークは、これがシンプルに1重になるだけで、ことさらほかと区別する必要はないものなのだという。

重要なのは、オフィスもテレワークも区別なく、同じように働ける環境を整えることにある。同僚・上司などの社内メンバーと互いにつながり、さらには企業・組織、国を超えて様々な人とつながる。そのための仕事空間をつくることが、これからの企業・組織のミッションになるという。

富士通は、そのためのポイントとして以下の3つを提唱している。
①どこでも、安全かつ快適に効率よく仕事ができること
②簡単かつセキュアなネットワーク環境
③誰が何をやっているのかを可視化する仕組み

① どこでも、安全かつ快適に効率よく仕事ができること
仮想デスクトップ環境を構築し、どこからでも社内システムやインターネットにアクセスできる環境をつくる。社員の手元のデバイスにデータを残さないことで、情報漏えいリスクを低減しつつ、社員が快適に業務を進められるようにする。「ウイルス対策、パッチ適用などが一元的に行えるため、セキュリティ強化も容易になります。現場の業務効率を向上しつつ、管理者の運用負荷も軽減します」と同社の櫻井 一人氏は説明する。

そのためのソリューションが「Fujitsu 仮想デスクトップサービス FJDaaS」（以下、FJDaaS）である。プライベートクラウド型の「FJDaaS-V」に加え、新たにパブリッククラウド型の「FJDaaS with Citrix Cloud」もリリース。このFJDaaS with Citrix Cloudは、利用者の拡大やスペック変更などの柔軟な対応と、管理・運用の最適化に強みを持っている。「従量課金型で、1IDからのスモールスタートも可能です。先が読みにくい時代、テレワーカーの突発的な増減にも対応しやすい仕組みといえるでしょう」と櫻井氏は語る。

セキュリティ対策で目指すべきは「ゼロトラスト」

② 簡単かつセキュアなネットワーク環境
仮想デスクトップ導入と並行して考えるべきなのがネットワーク環境だ。社外へ広がる仕事空間を実現する際は、接続の快適さに加えて「セキュリティ」を強化することが不可欠。そのためのアプローチがゼロトラストである。

富士通は、クラウド型ネットワークセキュリティサービス「FENICS CloudProtect Zero Trust Network powered by Prisma Access from Palo Alto Networks」によって、企業におけるゼロトラストネットワークの実現を支援している。多様なセキュリティ対策機能をクラウド型で提供することで、どこにいても、多様なクラウドサービスやアプリケーションに統一のポリシーで安全にアクセスできるようにする。同時に、管理者側の機器の運用管理負荷も軽減できるという。

「また、テレワーク環境下のゼロトラストでは、脅威の侵入リスクが高いエンドポイントデバイスの保護に力を入れることが望ましいと当社は考えています。EDR^※1が、その有効な方法といえるでしょう」と同社の小林 伸隆氏は話す。

「FUJITSU Security Solution Cybereason EDRサービス」では、端末のログを収集・分析し、不審なプロセスや通信を検出することで、脅威の早期発見と被害の最小化を図る（図1）。またEDRに加え、EPP^※2やNDR^※3などの機能を統合した「FENICS CloudProtect XDR for Network／XDR for Endpoint powered by Cortex XDR from Palo Alto Networks」も用意。デバイスの安全性強化を軸とした業務効率／生産性の向上を支援する。

• ※1
  Endpoint Detection and Response（端末におけるふるまい検知と対応）
• ※2
  Endpoint Protection Platform（端末のマルウェア検知）
• ※3
  Network Detection and Response（ネットワークにおけるふるまい検知と対応）

仕事の内容や所要時間を可視化し、気付きにつなげる

③ 誰が何をやっているのかを可視化する仕組み
仕事の効率を高める上では、離れて働くチームのメンバーの様子を可視化することも重要だ。そうすることで、同僚とのコミュニケーションが円滑化できるほか、上司が適切なフォローを行うことも容易になる。そのためのソリューションとして、富士通は「FUJITSU Software TIME CREATOR」を提案している。

PCの稼働ログを取得し、それを基に「残業抑止」と「働き方可視化」にかかわる多彩な機能を提供する。特にテレワークの業務効率化に寄与するのは後者である。

例えば、アプリケーションの稼働ログに基づき、業務内容をグラフで表示する。これを基に、上司は部下の仕事内容や負荷を把握して業務平準化を図ったりできるほか、社員が自らの仕事状況を確認し分析することもできる。「客観的に振り返ることで、自分では気付けなかったムダの把握や、作業効率の改善につなげることができるでしょう」と富士通エフサスの大川 洋氏は紹介する（図2）。

このグラフを上長との面談の際に活用すれば、客観的なデータに基づく公正な対話のきっかけにもなる。チーム全体の生産性向上につなげることもできるだろう。

このように富士通は、多彩なソリューション群によって、テレワークを軸としたこれからの働き方／仕事空間を提案している。「テレワークは、日本企業に向かないのではないか」――。その問いに答えを出すのは、まず検討してみてからでも遅くはないはずだ。

• （注）
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