健康経営

富士通Japanは、日本が抱える多様な社会課題の解決や、イノベーションによる地域活性化、Society 5.0が目指す超スマートな社会の実現を牽引するとともに、ニューノーマルへの対応などお客様に提供する価値を最大化し、持続可能な社会づくりに貢献する会社を目指します。 その実現に向けて、ダイバーシティ＆インクルージョン、働き方改革を推進するとともに、社員およびその家族の心身の健康保持・増進を経営の最重要課題の一つとしてとらえ、『富士通グループ健康宣言』のもと「健康経営」に取り組み、社員一人ひとりが誇りを持って、いきいきと働くことのできる会社づくりを進めていきます。

富士通グループ健康宣言

富士通グループは、常に変革に挑戦し続け、快適で安心できるネットワーク社会づくりに貢献し、豊かで夢のある未来を世界中の人々に提供し続けるために、社員一人ひとりが心身ともに健康でいきいきと働くことができる環境づくりを目指します。

取り組み方針

1. これまで取り組んできた健康の保持・増進活動をさらに強化するとともに、社員一人ひとりの自律した健康管理を積極的に支援します。
2. 「働き方改革」「ダイバーシティ推進」の取り組みと連携させて、社員と家族の健康の保持・増進、ワーク・ライフ・バランスの実現、生産性の向上、多様な社員が活躍できる職場づくりなどを総合的に推進します。
3. 健康経営に資するICTの提供を通じて、社員、お客様、および社会全体の健康づくりや生産性の向上に貢献します。

重点施策

富士通および国内グループ会社に健康管理スタッフを配置し、健康保険組合が連携して、以下の５項目を重点施策と定め、社員（退職者含む）とその家族の健康保持増進およびヘルスリテラシー（健康に関わる素養）を高める健康支援活動に取り組んでいます。
・生活習慣病対策　・がん対策　・メンタルヘルス対策　・喫煙対策　・職場環境の改善と健康意識の向上

推進体制

健康経営を推進するにあたり、経営トップが健康経営推進最高責任者（CHO）となり、人事部門を中心に、労働組合、産業医の意見を取り入れながら活動内容を検討し、本部長以下、職制を通じ、従業員一人ひとりへの意識づけを行いながらPDCAを回す取り組みを行います。

各種指標の経年推移^（注１）

注１　各種データは旧富士通マーケティングのデータを用いています。

セミナーの様子