Fujitsu 薬剤情報提供サービス セミナーレポート 医療現場が求める「製薬会社のDX」とは
デジタル時代における医療医薬連携のあるべき姿を探る

医療機関と製薬会社のリアルな接点が減少しつつある昨今、医療現場が求める薬剤情報を、デジタルの力を活用して、いかにして届けるかが問われています。 富士通は、「医療現場が求める『製薬会社のDX』」と題するセミナーを開催し、医療機関、製薬会社の双方から3名のスピーカーを招聘。 医療機関の薬剤情報活用や製薬会社の薬剤情報提供についてのパネルディスカッションを通じて、デジタル時代にあるべき医療医薬連携の形を探りました。

電子カルテ、タブレット、スマホ…
「散在する薬剤情報」の問題点

　コロナ禍以降、医療機関と製薬会社のリアルな接点は減少の一途を辿っています。感染拡大防止の観点から、多くの医療機関がMRの訪問規制を強化。製薬会社から医療機関への薬剤情報提供の機会は大幅に失われています。適切な薬剤情報提供は、ポリファーマシーの解消など、薬剤の適正使用を促し、より良い診療に貢献します。患者や生活者に安全で質の高い医療を届けるためにも、新たな薬剤情報提供の手段が求められています。 　しかし、その実現に向けては、乗り越えなければならない「壁」が少なくありません。パネルディスカッションに先立ち、東京医科歯科大学医学部附属病院の特任教授・病院長補佐・薬剤部長の高橋弘充氏は、医療現場における薬剤情報活用の現状について講演しました。高橋氏は、自身の仕事環境を例に挙げ、「薬剤情報の散在」の問題点を指摘します。 　「私は、電子カルテ用とインターネット用のPC端末、タブレット、スマートフォンと合計4つの端末を利用しています。それぞれから別々の薬剤情報を取得しており、例えば、電子カルテの端末では薬事委員会の結果や薬剤部からの連絡事項、インターネット用の端末では製薬会社の医療機関向けWEBサイト、タブレットでは治験情報、スマートフォンでは医療品情報リソースを閲覧します。膨大な薬剤情報を取得できる環境ではあるものの、それが活用しやすく整理されているかといえば、甚だ疑問が残ります」（高橋氏）。

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