札幌医科大学×富士通 事例から見る「Healthy Living Platform」の有用性

医療分野のデジタル化が推進され、病院業務の効率化やデータ共有を通じた医療の「見える化」への期待が高まっています。それは、診療情報など個人の健康データを医療機関のみならず医療・介護・保険、地域支援が一体となって利活用することに繋がります。

その課題に対し、札幌医科大学と富士通は、個人が自身の健康データを主体的に管理するヘルスケア領域のデータポータビリティ（注1）の実現に向けて、電子カルテシステムに蓄積された患者の診療データを活用する取り組みを開始しました。

患者自身が、各医療機関の電子カルテなどの検診データをスマートフォンから閲覧でき、医療者が、患者が持つ個人の健康データや生活記録を閲覧できると、医療者は、よりパーソナライズされた医療サービスの提供が可能になり、患者はどの医療機関においても、過去の記録に基づく診療を受けることができるようになるのです。

本記事では、富士通が目指すエコシステムの一つとなる、「パーソナライズされた医療サービス」を支える、Healthy Living Platformについてご提案します。札幌医科大学x富士通における取り組み事例と合わせお役立てください。

注1 データポータビリティとは、政府、企業、医療機関などで個別に管理される情報を自分で管理し、自由に持ち運ぶことができるようにすること、その仕組み。