株式会社山善 様 導入事例 2

このページの情報は、2004年に掲載されたものです。

株式会社山善様の最新事例はこちら

セグメント別の事業管理を、GLOVIA/SUMMITで実現

ERPパッケージを導入する際には、同時に業務プロセス改革にも取り組まなければならないケースも多い。時にはこれが現場の反発を生み、プロジェクトの進捗を妨げる要因になることもある。しかし幸いなことに、同社では以前から業務改革プロジェクトが進められていたため、「GLOVIA/SUMMIT」の導入によって現場に混乱が生じるようなことはなかった。

「2003年4月の段階で、既に仕訳伝票や経費精算業務などの現場入力環境を実現していました。ここで入力されたデータを一つの会計システムに集約することが目的でしたので、ユーザー側の業務にはそれほど大きな影響はありませんでした。実際の導入作業についても、『GLOVIA/SUMMIT』専任のスタッフは置かず、以前から組織されていた業務改革プロジェクトのメンバーだけで進めることができました」と池田氏は語る。

もっとも、ERPパッケージを使った大掛かりな再構築作業は、同社にとっても初めての経験である。このため最初は戸惑った点もあったと大坂氏は語る。「たとえば『GLOVIA/SUMMIT』では、借方部門・貸方部門という表現ではなく、発生元部門・負担元部門という表現が使われています。この用語は一体どのような機能を指しているのか、あるいはマスタをどのようにセットアップすべきなのか、慣れないうちはいろいろと迷うこともありました」(大坂氏)

これとは逆に、パッケージならではのメリットを実感することも多かったという。大坂氏は「集計結果に問題があった場合、以前は集計プログラムがおかしいのか、それともデータそのものがおかしいのかを、まず確認する必要がありました。しかし現在では明らかにデータの方に問題があると判断できます。このあたりはパッケージの良さですね」と続ける。

ERPパッケージのメリットを十分に発揮するため、導入にあたっては「GLOVIA/SUMMIT」の機能を最大限に使用するとの方針が打ち立てられた。一般会計／管理会計はもちろんのこと、固定資産管理や手形管理など、ほとんどの業務が『GLOVIA/SUMMIT』で処理されている。また「GLOVIA/SUMMIT」のマルチカンパニー機能を利用し、山善本社だけでなく国内関係会社三社の会計業務も同じシステム上で稼働させている。

「従来の自社の業務手続きに固執することなく、可能な限りパッケージの標準機能を利用するように心がけました。ただ取引先と当社間の債権債務の消し込み処理など、業務上どうしても必要で、なおかつ『GLOVIA/SUMMIT』の標準機能でカバーできない部分については、アドオンも加えています」と松村氏は説明する。

アドオンについては、当初の予想よりもかなり少なく済んだとのことだ。池田氏は「GLOVIA導入顧客で結成されたユーザー会などで他社の話を伺ってみても、当社はかなり理想的なパッケージ適用が実現できたケースのようです。もともと標準機能を利用することにこだわったのは、短期構築を実現するためという意味合いもあったのですが、結果的にはそれが良い方向に作用したように思います」と語る。

開発作業がスタートしたのは2003年8月。翌2004年4月には、「GLOVIA/SUMMIT」による新会計システムが本稼働を開始した。その間わずか8ヶ月というスピード構築である。

システム構成図のPDFデータ (126 KB)

本事例中に記載の肩書きや数値、固有名詞等は掲載年現在のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。