データ量の増大とストレージの有効活用

年々増え続けるデータ量に企業は苦慮している。データの増大に応じ、その場しのぎでストレージ容量を増やしていくだけでは、コストがかかるだけなく、管理が煩雑になることもあり、適切な対応とは言えないだろう。では、企業においてどのようなデータがどのように増えているのだろうか。その実態を認識し、データ量増大に対して有効な対策を考察する。

データ量増大の実態

増大するデータへの対応は企業にとって喫緊の課題である。IDCは毎年ストレージ投資に関する調査を行っているが、「ストレージ投資を増やす理由」や「ストレージ投資の重点」という調査では、ここ数年「データ量増大への対応」との回答が一番多い。
企業では、どのようなデータがどのように増加しているのだろうか。

以下の通り、IDCでは従業員規模別に、「保有ディスク容量（外付型＋内蔵型）の伸びに影響を与えているアプリケーション」の調査を行っている。

従業員規模別「保有ディスク容量（外付型＋内蔵型）の伸びに影響を与えているアプリケーション」

「各種ファイルデータ」、「業務 / 業種データ」、「各種デジタル画像」、「設計 / 開発 / 実験データ」、「各種ドキュメント / テキストデータ」の項目において、企業規模問わずデータ量が増えている結果が伺える。注目したいのは、ファイルベースのデータ、すなわち非構造化データを扱うアプリケーションが多いことだ。非構造化データは、データベースなどの構造化データよりも多種多様でかつ急激に増える傾向があり、管理に手間やコストがかかる。これは、データ量増大への対応を難しくする一因であると言えるだろう。

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データ量増大への対応

IDCによる、「容量増加の計画とその手段、2012年度および2013年度（会計年）」の調査から、企業がデータ量増大にどのように対応しているかを見てみよう。

従業員規模別「容量増加の計画とその手段、2012年度および2013年度（会計年）」

「自社で外付型ディスクストレージやNASを導入」、「自社でサーバー（内蔵型DAS）を導入」との回答が多いが、一方で「ストレージ容量は増やさない」との回答も多い。データを格納するためにはストレージが必要だが、データの増大に合わせてストレージ容量を増やしていくだけでは予算がいくらあっても足りない。ストレージ容量を増やさず、既存のストレージ資産を有効に活用してデータ量の増大に対応していくことが重要である。

データ量増大に対応するための新技術

ストレージを有効活用するための新技術に、シン・プロビジョニングとデ・デュプリケーション（重複排除）がある。
シン・プロビジョニングは、ストレージを仮想化することで実際に利用するストレージの物理容量を削減する技術である。IDCによると、「シン・プロビジョニングの導入目的」という調査では、「ストレージ容量の利用率向上」との回答が中堅中小企業51.0％、大企業54.0％と半数以上を占める。

従業員規模別「シン・プロビジョニングの導入目的」

デ・デュプリケーションは、バックアップ時に重複するデータを排除することでデータの容量を減らす技術だ。「デ・デュプリケーションの導入目的」という調査では、「バックアップデータの容量削減」（中堅中小企業61.4％、大企業49.1％）との回答が一番多い。

従業員規模別「デ・デュプリケーションの導入目的」

IDCはこれら新技術を導入した企業に対し、導入後の評価を調査している。「期待通り」「期待以上」と回答している企業が、シン・プロビジョニングについては中堅中小企業で82.1％、大企業で89.7％、デ・デュプリケーションについては中堅中小企業で96.3％、大企業で88.2％との結果となった。これは、ストレージ容量を増やさずにデータ量増大に対応する手段としてこれらの技術が企業規模問わず有効であることを示している。

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ストレージの有効活用がカギ

IDCの調査から、企業データが年々増え続けていること、さらに非構造化データの比重が大きくなっていることは明らかである。ストレージ購入検討時の項目として「大容量」を挙げる企業も多い。しかし、データ量の増大に応じてストレージ容量を増やしていくと、コストがかさみ、管理も煩雑になる。
近年、ストレージの使用効率を上げる技術を搭載したストレージ製品も増えており、導入した企業の多くはその有効性を評価している。増大するデータ量に適切に対応するには、単純にストレージ容量を増やしていくだけでなく、シン・プロビジョニングやデ・デュプリケーションといった技術を導入してストレージの利用効率を向上し、既存のストレージ資産を有効に活用することが重要である。

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