国際情勢と先端技術を横断的に研究し、富士通グループの中長期戦略の策定・実行を支援するシンクタンク

講演

2023年11月16日
東京大学東洋文化研究所の講座「アジアでがんを生き延びる」において、井川貴博社長が「Global Dynamics and Digital Healthcare in Asia」（グローバル・ダイナミクスとアジアにおけるデジタル・ヘルスケア）について講義を行いました。
2023年11月9日
U.S.-Japan Council 12th Annual Conference（米日カウンシル年次総会）において、髙見澤將林客員研究員がパネルディスカッション「U.S.-Japan-Korea Trilateral Cooperation」（日米韓三か国協力）に登壇しました。
2022年12月13日
JTTRIグローバルセミナー「急激に変化するコロナ後の世界秩序と今後の新たな日米関係」（主催：一般社団法人運輸総合研究所）において、谷内正太郎理事長が特別講演および対談を行いました。
2022年3月27日
防衛大学校の卒業式典において、谷内正太郎理事長が来賓代表祝辞を行いました。
　－令和3年度卒業式典・任命宣誓式(YouTube 防衛大学校広報チャンネル)
2022年3月3日
国際シンポジウム「『強国をめざす中国』と『分断のアメリカ』－日本外交の課題－」（主催：兵庫県立大学、日本経済新聞社、テレビ大阪）において、谷内正太郎理事長が基調講演「激震が走る国際秩序と日本外交の針路」を行いました。
2021年12月3日
第1回防衛・経済安全保障シンポジウム「我が国の経済安全保障上の重要課題と先端テクノロジーで切り拓く未来」（主催：TMI総合法律事務所、株式会社レイヤーズ・コンサルティング）において、谷内正太郎理事長が講演「国際情勢を踏まえた日本の経済安全保障の今後・あり方」を行いました。
　－日本経済新聞12月27日に掲載
2021年10月1日
経団連「夏季フォーラム2021」において、谷内正太郎理事長が基調講演「最近の国際情勢と日本の進路」を行いました。
　－月刊経団連2021年11月号に掲載

メディア掲載

2023年12月8日
「国家安全保障会議創設10年」特設サイト（PHP総研）に記事が掲載されました。
　－谷内正太郎理事長のインタビュー記事「『日本外交の志』をたてるとき」（『Voice 2022年4月号』掲載）
　－髙見澤將林客員研究員と兼原信克客員研究員の対談記事「安全保障とデジタルを連結せよ」（『Voice 2020年12月号』掲載）
2023年11月30日
『外交』Vol.82 Nov./Dec. 2023（都市出版）に谷内正太郎理事長のインタビュー記事「日本外交の地平を広げる（上）－『米国一本足打法』から『自由と繁栄の弧』へ」が掲載されました。
2023年6月7日
読売新聞 2023年5月27日夕刊に吉田倫子研究主幹のリバースメンタリングに関するコメントが掲載されました。
　－上司と部下→水平関係・「さん」付けルール、風通し良い職場いかが？…企業や官公庁で取り組み広がる
2023年5月6日
PHP出版『Voice 2023年6月号』（PHP研究所）に谷内正太郎理事長の対談「分断と混沌を乗り越える外交力とは」が掲載されました。
　－歴史的転換点の日本外交－『Voice』2023年6月号特集－（PHP総研）
2022年3月10日
PHP出版『Voice 2022年4月号』（PHP研究所）に谷内正太郎理事長の巻頭インタビュー「『日本外交の志』をたてるとき」が掲載されました。
2022年3月1日
日経BP『テクノロジー・ロードマップ 2022-2031 AI/ICT融合新産業編』に浜屋敏主任研究員と山田世智主任研究員の寄稿が掲載されました。
2022年2月10日
リクルート『Works 170号』に吉田倫子主幹研究員のリバースメンタリングに関するコメントが掲載されました。
　－Reverse?　真の成長機会とは何かリバースメンタリングでシニアと若手の相互の成長を目指す
2021年4月5日
朝日新聞出版『AERA　2021年4月12日号』に吉田倫子研究主幹のリバースメンタリングに関するコメントが掲載されました。
　－入社したての「素人」が社長にダメ出し…その通りにしたら契約が2倍になった理由(AERA dot.)

その他

谷内正太郎理事長ら有志が防衛装備政策に関する提言を行っています。
※提言者の個人的な意見であり、提言者の旧所属組織及び現所属組織の意見を代表するものではありません。

2024年7月
防衛装備移転三原則とその運用指針の抜本的改正に関する提言　本文(PDF) 　
2024年1月
防衛装備移転の推進に関する提言　本文(PDF) 　
2021年12月
防衛装備行政に係る政策提言　骨子(PDF)　本文(PDF)