サーバ収容スイッチ SR-Xシリーズ
特長
						
							サーバ収容に最適な筐体設計
						
						SR-Xシリーズは、サーバと同じ方向のエアフロー(前面吸気背面排気:ラック搭載時、ラック前面から外気を取り込み、ラック背面から排気)を採用し、ラック内の効率的な冷却を可能とします。
ラック内に複数の熱だまりが発生し熱がこもってしまうと、冷却に余分な電気が必要となるだけではなく、サーバやネットワーク機器の製品寿命を短くしてしまいます。
						
						
							
								スイッチとサーバーのエアフローの方向が異なるため、熱だまりが複数個所に発生。
そのためFANによる効率的な冷却が不可能となる。
							 
							
								スイッチとサーバのエアフローの方向が同じため、熱だまりが背面1箇所のみ。
そのためFANによる効率的な冷却が可能になる。
							 
							 
						
						10Gインターフェースに対応
						SR-X526R1では、SFP+モジュールの追加によって、大容量のデータ通信を実現する「10ギガインターフェース」(10GBASE-SR/LR)に対応します。
また、10GBASE-CRでの接続のケーブルおよび接続機種に関しては「10GBASE-CR/CX4接続ケーブルについて」をご参照ください。
						
							
								
								
									- 10GBASE-SR用SFP+
- 製品型名:SJFPASR
- 標準価格(税別):220,000円
 
							
								
								
									- 10GBASE-LR用SFP+
- 製品型名:SJFPALR
- 標準価格(税別):440,000円
 
							 
						
						サーバファームにおけるバックアップソリューション
						SR-Xシリーズは、バックアップポート機能やリンクダウン転送機能などの高度な機能により、サーバファームで求められる高信頼なネットワークを構築可能です。
また、ハード障害検出時、自律的に全ての物理ポートを閉塞し、レイヤー2中継機能を停止します。自らネットワークからの完全隔離を行うことで、ネットワークの信頼性を向上します。
						
						
							
								
									- ハード障害時、リンクダウンを伴わず、レイヤー2中継機能が継続される可能性あり。
- 現用系NICがリンクダウンしないため、現用系NICで通信を継続。
 
							
								
									- ハード障害を自己検知し、自律的にすべての物理ポートを閉塞。
- 現用系NICがリンクダウンするため、待機系NICに通信を切り替え
 
							 
						
						L2ループ検出・防止機能
						SR-Xシリーズ独自のループ検出機能は、各物理ポートから定期的に監視フレームを送信し、自身が送信した監視フレームを受信した場合にループを検出することができる機能です。
またループを検出した物理ポートを自動的に閉塞(リンクダウン)することができます。
本機能により、ケーブル誤接続等によるネットワーク・ダウンを防止し、ネットワークの信頼性を向上します。
さらにループ検出機能とストーム制御機能を併用することでループ検出の精度を高めることができます。
						
						
						WEBブラウザによる「かんたん設定」
						IPアドレスを設定せずに、管理PCからWeb設定画面へ簡単にアクセスできます。Web設定時には、IPアドレスやSNMP、VLANなど、サーバ収容スイッチとして一般的に使用される機能が簡単に設定できます。
						
						
						省エネ法に対応した低消費電力設計
						SR-Xシリーズは低消費電力設計により、全ての製品で省エネ法(注1)に対応しています。また、装置内に内蔵したセンサーによって消費電力を監視することが可能であり、測定した消費電力はSNMP(注2)によって採取することができます。
さらに、リンクダウンしている未使用ポートについては、消費電力を自動的に抑止する設計になっているなど、運用状況に合わせた省電力を実現しています。
						
							
								
									|  | 省エネ法におけるエネルギー効率基準値を 実現する消費電力(注3)
 | 最大消費電力(実測値) | 
							
							
								
									| SR-X526R1 | 413.40W以下 | 128W | 
							
						
						
							
								(注1) 省エネ法は、エネルギー(熱量/熱/電気)使用の合理化に関する法律。以前は自動車やテレビ等が対象とされていたが、平成21年7月にボックス型レイヤー2スイッチも対象に指定された。平成23年4月より基準を満たさない製品の出荷が規制される。
									(注2)富士通独自の拡張MIBで消費電力MIBをサポート。
									
									(注3)基準値の計算式は、経済産業省告示227号「スイッチング機器の性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」 (37  KB)を参照のこと。
							 
						 
						       
		
	
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