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データセンターのPUE(電力使用効率)改善

富士通グループのアプローチ

データセンターのエネルギー消費量は、クラウドコンピューティングの普及拡大などで増加傾向にあり、データセンターの環境パフォーマンスに対する社会の関心が高まってきています。

富士通グループの事業別CO2排出量(2018年度)に占めるデータセンターの割合は25%、国内外の主要34データセンターのCO2排出量増加率は2013年度から2018年度の5年間で年平均約2.0%となっています。今後も、クラウドビジネスの伸長に伴い、データセンターのCO2排出量は増加していくことが予想されるため、環境配慮型データセンターの推進は、富士通グループにとって社会的責任であるとともに、ビジネス基盤の強化の面でも長期視点で取り組むべき重要テーマとなってきています。

富士通グループでは、全データセンターの約8割(サーバ室面積当たり)を活動対象注1と定め、環境パフォーマンスの向上に取り組んでいます。

(注1) 活動対象:
グローバルで原則1,000m2以上、または事業部門が申請したデータセンター。

2018年度の実績・成果

第8期環境行動計画 目標項目 最終年度
(2018年度実績)
データセンターのPUE注2を8%以上改善する。(2013年度比) PUE 1.59 改善率6.7%

(注2) PUE(Power Usage Effectiveness):
データセンターの電力使用効率を示す指標。データセンター全体の消費電力を、サーバなどのICT機器の消費電力で割った数値。1.0に近いほど効率的とされる。

目標達成に向けた活動の推進

富士通環境行動計画に基づく活動で、国内外のデータセンターでPUEの改善活動を進めています。2018年度の夏は世界的な猛暑の影響もあり、これまでの改善範囲やスピードでは目標の改善率に至りませんでしたが、毎年1%以上の改善率は継続しています。主に空調設備の冷却効率改善に取り組み、外気利用時間の拡大やフリークーリングの最大限活用などの細かなチューニングの運用改善とAIの革新的な技術の導入によるエネルギー効率化でファシリティならびにICTの電力を継続的に削減しています。また「パリ協定注3」の下で目指す“脱炭素社会”に向けて、再生可能エネルギーの利用拡大にも取り組んでいます。

(注3) パリ協定:
先進国と発展途上国を合わせた190カ国以上が参加し、国際協力で温室効果ガス削減を進める地球温暖化対策の新しい枠組み。2016年11月に発効。

PUE値とPUE算出方法
PUE値 PUE算出方法、その他
レンジ:1.31~3.04
対象DC数:34
  • The Green Gridを適用
  • DCMMを活用した改善活動の実施

2018年度の取り組み事例

海外データセンターとの情報連係強化による改善の促進

データセンターのICT機器の冷却エネルギーが効率的に運用・制御されているかを分析する「データセンター評価ツール注4」を開発しました。

これまで国内のデータセンターで取り組みを実施していましたが、2018年度は海外の主要なデータセンターに展開し最適案の提案を実施しました。さらに海外との改善活動の連携と強化のために、社内のイントラサイトを活用した情報共有やフェイスtoフェイスでの会議も行っています。

今後もより円滑な改善が図れるよう、評価方法や各拠点で得たノウハウをガイドラインに集約して富士通グループ内に展開する計画です。

(注4) データセンター評価ツール:
データセンターの構造・設備仕様から熱収支と風量収支に基づいた分析で、エネルギー削減ポテンシャル量とPUE改善の最適案とその効果を算出するツール。

データセンターの評価情報

再生可能エネルギーの利用拡大

2017年5月に外部公開した、脱炭素社会の実現に向けた環境ビジョンのもと、データセンターで使用する電力についても、再生可能エネルギーへの転換を段階的に進めています。特に、グリーン電力の調達が可能な海外を中心に導入が進んでおり、主要な国内外データセンター34拠点の総電力量の19%が再生可能エネルギーとなっています。

そのほとんどが海外のデータセンターであり、今後も海外拠点から積極的に利用拡大を図っていく計画です。