GTM-MML4VXJ
Skip to main content
  1. ホーム >
  2. サービス >
  3. ビジネス&テクノロジーソリューション >
  4. 富士通のビッグデータ&BAソリューション >
  5. 事例>
  6. 商品の調達業務を標準化し、予実乖離の解消と適正在庫の維持を実現したい

商品の調達業務を標準化し、予実乖離の解消と適正在庫の維持を実現したい ~小売会社様の事例~

調達計画ソリューション 需要予測情報と調達指標に基づいた調達計画立案

小売業などにおいて、商品などの調達業務を標準化し、市場変化に追随した計画を立案することは重要です。そのためには、先々の需要見込みを考慮して、過剰在庫または欠品が発生しないように、商品などの調達を行い、常に適正在庫を維持することが必要となります。調達業務を標準化し、業務に関係する人件費を抑制し、適正在庫を実現する。このような、企業における調達計画に関する課題を「ODMA調達計画ソリューション」が解決します。

アラームを表示するだけでは担当者が気づかないことも

さまざまな業種の企業にとって、在庫管理の精度向上は重要な経営課題の1つといえます。たとえば、ある会社様では、販売計画を立て、それに基づいて調達計画を立案していました。発注してから商品が届くまでのリードタイムが必要ですので、それを考慮して適正な在庫を保持する必要があります。

その会社様では、商品の調達業務でいくつかの課題がありました。第一に、取り扱い品目が数百以上ありましたが、それらの販売計画や調達計画を、商品ごとに各担当者が独自に行っていたことです。そのため、それぞれの計画立案が個人のスキルに依存していました。また、各担当者間で情報が共有されておらず、計画立案の根拠となった数値の基準も曖昧でした。

立案した計画で予実乖離を起こすと、想定していた在庫量と異なるので計画の修正が必要になります。そこで、想定していた在庫量に変動をきたす要因となる予実乖離や、在庫水準が適正数値を下回るリスクが発生したときには、アラームが表示される仕組みとしていました。しかし、アラームが表示されるだけでは、担当者が見逃してしまうことも多く、PUSH型で通知することが求められました。

これまでの課題

システムで調達計画の立案を標準化

こうした課題を解決するために、富士通では「ODMA調達計画ソリューション」の導入をご提案しました。需要計画や調達計画など、個々の計画立案業務のノウハウをシステムでつなげることで標準化し、重要なアラーム情報はメールでPUSH通知する仕組みです。

図:ODMA調達計画ソリューションの主な機能

ODMA調達計画ソリューションの主な機能

1. 調達計画立案業務の標準化
販売実績や在庫実績のデータを基に、「販売計画」と「調達計画」をグラフと数値で自動表示します。担当者は必要に応じて数値を修正することもでき、どの商品をどのくらい調達するべきかを一目で確認できます。システムを活用することで、調達計画の立案業務を標準化し、特定の担当者のスキルに依存してしまうといった属人化の問題を解決できます。

2. 予実乖離と在庫アラームはメール(PUSH型)で担当者に通知
販売計画が実績と大きく乖離した場合、もしくは在庫が適正でなくなった場合は、計画の見直しが必要となります。「ODMA調達計画ソリューション」には、各担当者にメール(PUSH型)で通知する機能があります。これによって、予実乖離や適正在庫を下回るといった重要なアラームを担当者が見逃してしまうリスクを抑えることができます。

調達業務の標準化と情報共有で、調達先企業との協業関係もより強固に

前述の小売会社様の事例では、「ODMA調達計画ソリューション」を導入されたことで、次のような改善がみられました。

調達業務の標準化、および業務コストの削減

各担当者は、予測値の確認・修正により立案した販売計画にもとづいて、調達計画を立案できるようになりました。数値を指標として判断することで、特定の担当者の経験や勘に頼ることなく、業務の標準化が図られました。

また、各担当者は膨大な取り扱い商品の中から、「PUSH型メールが届いた商品」に対して、予実乖離の確認・修正を行うことで、業務効率を高めることができ、業務コストの削減ができました。

適正在庫の実現

「ODMA調達計画ソリューション」では、在庫がなくなってから通知するのではなく、発注から納品までのリードタイムを見越したうえで、在庫アラームなどをPUSH型メールで担当者に知らせます。そのため、担当者のアラーム確認漏れを防ぎ、適正在庫の確保が可能になります。

情報の共有化

調達計画に関するすべての情報を、誰でも確認し、共有することができます。さらに、商品を調達する相手先の会社(調達先)に対しては、該当する商品の販売計画を提示して共有することもできます。その情報を参考にすることで、調達計画と調達先企業の生産計画を連動させるなど、情報共有を軸に強固な協力関係を築くことができるようになります。

関連情報

【今回ご紹介した商品】

【その他の適用例】

BAソリューションに関するお問い合わせ

Webでのお問い合わせ

入力フォーム

当社はセキュリティ保護の観点からSSL技術を使用しております。

お電話でのお問い合わせ

0120-933-200 富士通コンタクトライン(総合窓口)

受付時間 9時~17時30分
(土曜・日曜・祝日・当社指定の休業日を除く)