新しい働き方のために今備えるべきこと

~ 変わるコミュニケーション、変わるオフィス ~

コロナ禍によりデジタルツールを活用した対面によらない働き方が大きく普及した一方、対面でないゆえのコミュニケーションの問題などその副作用も指摘され始めている。こうしたなか、2021年9月、富士通はニューノーマルにおける新しい働き方に関するオンラインセミナーを実施。前半では大企業を中心に人材育成、組織行動改革などに携わるアイデミー 取締役 COO 河野 英太郎氏と、日経BP社の人事部門向けメディア「Human Capital Online」発行人の小林 暢子氏が対談を行い、後半では、富士通が考える近未来の働き方を紹介した。ニューノーマルの働き方とは?人とデジタルとの協業とは?

株式会社アイデミー
取締役 COO
河野 英太郎 氏
株式会社日経BP 総合研究所
コンサルティングユニット長
Human Capital Online発行人
小林 暢子 氏

【対談】働き方をパワーアップさせる勘所

富士通がお見せする近未来の働き方

  • なぜテレワークが必要なのか 改めて考えてみよう
  • アフターコロナのオフィスの役割とは
  • アフターコロナの働く場に求められる「環境」「共有」「安全」
  • 利便性、快適性、安全性に優れたリアルなオフィス空間が重要

【対談】働き方をパワーアップさせる勘所

コロナ禍で大きく変わった働き方。影響は組織の在り方や心理面にも及ぶ

小林氏:コロナ禍をきっかけに仕事のしかたが大きく変わりました。ペーパーレスの進展といった目に見えるもの以外にも、組織の在り方や人の価値観が大きく変わったと感じています。

河野氏:まさにその通りです。見かけ上の変化も大きいのですが、実はこれまでの前提や心理面に大きな影響が出ていると思います。例えば、従来新入社員には集合研修を行っていましたが、そもそも会社に行けません。上司にも同期にも会えないなかでどうやって学ぶのか、会社も若い人たちも悩んでいます。
一方で、今まで直接会うことで感じていたシニアの権威や迫力が、画面越しでは通じなくなっています。表面的な年齢などではなく中味の勝負、すなわち実力本位になっています。

小林氏:デジタルに弱いシニアと若い人の逆転が言われています。

河野氏:一方でデジタルを使いこなすシニアのパフォーマンスは圧倒的に高い。年齢に関わらずデジタルを使いこなすことが、大きく前面に出てきています。

小林氏:定年延長の動きもあります。実際テレワークの普及により、多少体力が落ちてもシニアが活躍できる環境が整ってきました。

河野氏:加えていえば、以前なら親の介護で会社を辞めなければならなかった人が、リモートによって仕事を続けられるようになっています。となると、そもそもリモートでつながった状態で、転勤って何なんだ?という考え方も出てきました。現場は変わってきているので、会社や場合によっては法律面でも早めに対応すべきと思います。

オンライン会議やチャットなどのデジタルツールが急激に普及

小林氏:デジタルツールの変化はどうですか。例えばオンライン会議は、去年の春までは本当に一部の進んだ企業以外は使っていなかったのが、今は使わざるを得なくなりました。今でもどうコミュニケーションをとればいいのか日々試行錯誤していますが、アイデミーでは以前からオンライン会議を利用されていたのですか。

河野氏:若い世代が多い当社は、比較的使用していました。ただし、お客様との商談では、オンラインを打診しても断られることが多く、なかなか利用できませんでした。それが今は名だたる大企業の役員と初対面でもオンライン会議が普通になり、大きな変化を感じています。
デジタルツールの選択肢も増えています。象徴的なのがチャットです。チャットがスケジューラーなど他のオンラインツールとつながり、例えばチャットしながら気になったら音声やビデオ通話へと気軽に切り替えられるようになってきたのは大きいと感じます。

新しい働き方にはカルチャーの変革とそれに基づいた新しいルールが必要

小林氏:Web会議やメールなど複数のコミュニケーションツールを使っていると、どこに資料を送ってもらったかわからなくなることがあります。こうした混乱を起こさないためのルールや意識付けが必要ではないでしょうか。

河野氏:確かにいくつか注意点があります。文字のコミュニケーションでは、怒っているのか、笑っているのかがわからないこともある。情報が十分でないためやりとりが続き、そのうち険悪になることも多い。それらを回避するため、ある程度往復が続いたら電話やオンライン会議に切り替えると決めておくことが必要です。
誰からでも見える形でやり取りをすることも重要です。これにより開かれたコミュニケーションになるし、課題の回答を持った人が名乗り出るなど衆知を集めることができる。その意味でもダイレクトメッセージではなくオープンチャットを推奨します。個人情報など、どうしても聞かれたくない場合は、必要に応じてクローズドで使えばいいでしょう。

小林氏:労働時間の問題はどうですか。当社はなるべくワーキングアワー以外ではやり取りせず、特に上司から部下へのメールやチャットはやめようという方針が出ています。

河野氏:テレワークのネガティブな側面ですね。特に独身の若者は生活が乱れてだんだんつらい状態になるということがあります。そうならないよう、メリハリをつけるようにという方針を出す必要はあるでしょう。一方でいつでも好きな時に働けるのは、ある意味ダイバーシティに対応しています。多くの役職者は家庭があり、介護や育児があって、平日のワーキングアワーは限られる。週末や子どもが寝た後に仕事をせざるを得ず、ある意味で働き方弱者です。一方で四六時中働ける独身者は働き方強者で、仕事は平日に済ませ週末は遊びたいと思っている。そこにずれが生じます。そこで、当社では、メールやチャットなどでの「発信」自体はいつ行っても問題ない。ただ、「回答」はワーキングアワー内でよいと決めています。どうしても急ぎで知りたいときは、緊急だとわかるようにしています(図1)。

図1 アイデミーが実践しているオンラインでのコミュニケーションのルール

小林氏:そういうルールや作法が組織に定着していくと、無駄なストレスがなくなりますね。その辺はやはり組織上、上位の立場の人が発信することで定着が速くなりますか。

河野氏:まさにその通りです。よく比較される国内系と外資系企業ですが、働き方に関しては外資系が比較的フラットです。当社では、私を含め、キーポジションに外資系出身者がいるのが特長ですが、フラットに全員に「さん」付け、仕事においては敬語というのがカルチャーになっています。常に組織上の上位者がケアをすることで、こうしたカルチャーを定着させており、それは責任ある立場の人の、まさに責任であると考えています。

ストレスのない働き方の実現にはITインフラの整備が重要

小林氏:コロナ終息後も、リモートワークと出社を組み合わせた働き方が継続的なものになったとき、どういうITインフラが求められるのでしょうか。

新しい働き方に求められる新しい「職場」環境とは?
続きは、こちらからお読みいただけます。

新しい働き方のために今備えるべきこと
~ 変わるコミュニケーション、変わるオフィス ~

【対談】働き方をパワーアップさせる勘所

  • コロナ禍で大きく変わった働き方。影響は組織の在り方や心理面にも及ぶ
  • オンライン会議やチャットなどのデジタルツールが急激に普及
  • 新しい働き方にはカルチャーの変革と新しいルールが必要
  • ストレスのない働き方を実現するITインフラの整備が重要

富士通がお見せする近未来の働き方

  • なぜテレワークが必要なのか 改めて考えてみよう
  • アフターコロナのオフィスの役割とは
  • アフターコロナの働く場に求められる「環境」「共有」「安全」
  • 利便性、快適性、安全性に優れたリアルなオフィス空間が重要

登壇者

  • 株式会社アイデミー 取締役 COO
    河野 英太郎 氏
  • 株式会社日経BP 総合研究所 コンサルティングユニット長
    Human Capital Online発行人
    小林 暢子 氏

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