21世紀にふさわしい日本的経営を構想する

半世紀前の1968年、日本は敗戦直後の8倍強という経済成長を実現し、アメリカに次ぐ世界第2位の経済大国になった。ここまで劇的な発展を遂げた国はいまだ世界的に例がなく、当時は「東洋の奇跡」（Japanese miracle）といわれた。

この歴史的成功は、初期こそ景気や為替などマクロ経済的要因の影響が大きかったが、中期以降は、いわゆる「日本的経営」という、日本独自のマネジメント・システムの賜物にほかならない。

しかしその後、それこそ日本的経営が得意とする継続的改善は、生産現場のレベルで留まり、マネジメントの改善・進化には至らなかった。むしろ、成功の罠とバブル崩壊後の自信喪失から日本的経営を否定し、アングロサクソン流の経営手法を安易に導入してしまった（一方、欧米企業は日本企業を虚心に研究し、その長所や強みを取り込み、マネジメントの幅と深さを増していった）。

21世紀にふさわしい日本的経営を構想する――。

第2ステージを迎えたトポス会議では、この挑戦をテーマに掲げ、戦後の成長とバブル後の停滞について、一貫した論理に基づいて再検証するとともに、新しい着想や萌芽的事例を紹介しながら、日本企業らしいマネジメント・イノベーションの姿について議論する。

日本企業の中に理想形を見出したピーター・ドラッカー、『ジャパン・アズ・ナンバーワン』の著者エズラ・ヴォーゲル、『ジャパニーズ・マネジメント』の著者リチャード・パスカルなど、アメリカの経営研究家たちはなぜ日本的経営を高く評価したのか。日本的経営のエートスは改善が主であり、イノベーションや変革は例外的だったのか（もちろんその限りではない）。日本的経営を進化させることで、日本企業はその可能性を覚醒させられるのではないか――。

世界的マネジメント・グールーの一人であるヘンリー・ミンツバーグ、『新・日本の時代』（Japan Remodeled）で日本の変化のパターンを示したスティーブン・ヴォーゲル、そしてヨーロッパ・ドラッカー・ソサイエティ理事長リチャード・ストラウブ、野中郁次郎とともに日本的経営の実際を観察・研究してきた加護野忠男などのフロニモス（賢人）たち、そしていままさに新しい日本的経営を創造しつつあるビジネス・エグゼクティブたちとの討議を通じて、目指すべき針路について考える。