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【講師紹介】日本企業の新アジア戦略-市場開拓への挑戦-

講師、パネリスト
亜細亜大学 学長
池島 政広 (いけじま まさひろ)
亜細亜大学 学長 池島 政広氏
1972年3月に慶應義塾大学商学修士。1998年11月に同大学で博士号(商学)を取得。1985年4月に亜細亜大学経営学部教授。2003年10月から2006年9月まで亜細亜大学学長。2012年10月より再び学長。経済産業省産業構造審議会新成長政策部会経営・知的資産小委員会委員長、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構業務評価委員会委員長、アジアコンテンツビジネス研究会会長、アジア・国際経営戦略学会会長などを務める。主な著作に『戦略と研究開発のメカニズム』(白桃書房)、「知的資産経営による企業の再生」(三田商学研究)など。
パネリスト
株式会社東芝 執行役常務 営業企画室長
志村 安弘 (しむら やすひろ)
東芝 執行役常務 営業企画室長 志村 安弘氏
1977年 早稲田大学理工学部卒業、同年4月東芝に入社
1999年 総務部秘書室長
2002年 セミコンダクター社電子デバイス営業事業部営業企 画統括部長
2003年 東芝エレクトロニクス・台湾社社長
2006年 セミコンダクター社電子デバイス営業事業部海外営 業統括部長
2008年 営業企画室長
2009年 執行役常務(営業企画室長、総合営業推進部長)
2010年 執行役常務(営業企画室長)
パネリスト
宇部興産株式会社 常務執行役員 アジア統括部長
Charunya Phichitkul (チャルニア ピチットクン)
宇部興産 l常務執行役アジア統括部長 チャルニア ピチットクン氏
1976年スタンフォード大学ケミカルエンジニアリング理学士号取得。1978年カリフォルニア工科大学ケミカルエンジニアリング理学修士号取得、1981年に同大学で博士号取得。現在は宇部興産 常務執行役員、同時にUBEグループタイランド(UBEケミカルズアジア、タイシンセティックラバーズ、UBEファインケミカルズアジア、UBEテクニカルセンターアジア)社長兼CEO。タイ工業連合石油化学工業クラブ副会長。
パネリスト
日産自動車株式会社 経営企画本部長
Thomas Besson (トーマス ベッソン)
日産自動車 経営企画本部長 トーマス ベッソン氏
日産のブラジルとアルゼンチン支社の責任者として、企画、エンジニアリング、購買、製作、マーケティング、販売、アフターサービスなど、バリュー・チェーン全体の運営監督を経て、現在、日産自動車経営企画・事業開発部長を務め、中期的企画、環境戦略、連携、合併・買収、特別企画を担当。 ハバフォード大学物理学部卒業、また、マサチューセッツ工科大学材料科学修士課程修了。
講師、パネリスト
株式会社富士通総研 経済研究所 上席主任研究員
長島 直樹 (ながしま なおき)
富士通総研 経済研究所 上席主任研究員 長島 直樹
1984年、東京大学経済学部卒業。日本経済新聞社にて計量モデルを用いた経済分析等に従事。1996年デューク大学修了(経済学修士)。1998年4月より富士通総研経済研究所に所属し、消費関連分野の研究に従事。2011年筑波大学にて、サービス評価構造の研究で博士(経営学)を取得。論文:「サービス・プロセスにおける評価要素の推移」(消費者行動研究)、「情報サーチと消費者行動」(経営情報学会誌)等。評論:「消費増へ供給側重視を」(日本経済新聞・経済教室)等。著書:「ビジネス心理ハンドブック」(共著・中央経済社・近刊予定)
講師、パネリスト
株式会社富士通総研 経済研究所 上席主任研究員
Martin Schulz (マルティン シュルツ)
1989年 ベルリン自由大で政治学修士
1990年 経済学修士を取得
1996年 同大学で博士号(経済学)を取得。1998年まで同大の政治経済研究所助教授。
1996年以降、英国バース大学、イタリアのバリ大学、ポーランドのシュテティン大学、ベルリン社会科学学術センターにて勤務。
1991年~1993年 東京大学社会科学研究所研究員。
1997年 立教大学経済学部奨励研究員。
1998年~2000年 東京大学社会科学研究所研究員および同大学経済学部研究員。
一方、1998年~1999年には日本銀行金融研究所に滞在。
2000年7月 富士通総研経済研究所入社。
専門:国際経済、企業戦略、対外投資など。
講師、モデレータ
株式会社富士通総研 経済研究所 主席研究員
金 堅敏 (ジン ジャンミン)
1985年7月 中国浙江大学工学部大学院修了
1997年 横浜国立大学国際開発研究科修了、博士号取得(国際経済法)
1998年1月 富士通総研入社
専門:新興国経済、企業戦略論。主な著作として、『自由貿易と環境保護』、『図解でわかる中国有力企業と主要業界』(日本実業出版社)、『中国世紀 日本の戦略 米中緊密化の狭間で』、『華人エコノミストの見た中国の実力』(共著)、日本経済新聞「中国のミドル市場開拓戦略」(「経済教室」)、論文に「『政熱経冷』の日印関係」、「ベトナムをいかに活用すべきか」、ほか。