GTM-MML4VXJ
Skip to main content

English

Japan

  1. ホーム >
  2. コンサルティング事例 >
  3. コンサルティング事例 [仮説検証型フィールドワークで間接業務改革]

仮説検証型フィールドワークの活用によりスピーディに間接業務改革を推進するA社様

概要

仮説検証型フィールドワークの活用により、実現性の高い業務改革施策の立案・実行フェーズの経営判断までをスピーディに推進

少子高齢化の進行や人口の減少等により、国内の事業環境は厳しさを増しています。今後は、収入の拡大だけでなく、コスト削減をより確実に推進していく必要があります。このような状況下で、富士通総研は、確実にお客様のコスト削減に寄与する業務改革施策の立案と、お客様内での実行フェーズの経営判断までをスピード感をもって推進するために、仮説検証型フィールドワーク手法を策定し、A社様の間接業務改革プロジェクトへ提供しました。

課題

間接業務コスト削減に向けた現場業務見える化のスピーディな実施

A社様では、人件費における間接業務コストの占める割合が高く、間接業務の改革によるコスト削減が喫緊の課題となっていました。

また、改革施策を策定し、実行に向けた予算を承認するためには、徹底した現場調査を行い、その効果を裏付けることが必須条件でした。そのため、A社様からはフィールドワーク手法の活用を要望されました。

間接業務の改善を目的としたフィールドワーク手法の適用は、現場の課題抽出に適した優れた手法ではありますが、多くの期間と人手を必要とするため、可能な限り効率的に推進していく必要があります。

フィールドワーク手法は、現場の社員に対し、実施作業の時間計測と現場の会話レベルまでの具体的行動を記録することで、インタビューだけからでは得られない無意識下での行動やムダ・ムリ・ムラを把握し、課題を抽出可能とする優れた手法です。

通常の業務改革コンサルティングにフィールドワーク手法を取り入れる際には、お客様本社や拠点等の多くのステークホルダーと、実施期間や推進シナリオ等についての調整が必要となります。現地でのフィールドワークを実施した後に、測定結果を整理・集計した上で、結果を分析することにより、課題を抽出していきます。その課題をお客様に提示し、合意を得た上で、改善策を提示し、その効果を検証していく必要があります。

しかしながら、この一連の作業には、相当数の期間を必要とします。お客様企業において対象とする規模(業務数、拠点数、社員数等)にもよりますが、前述の手順で実施する場合、最低でも2か月は必要となります。短期間のうちに改善効果の目途をつけ、早期に実行フェーズに移す必要があったA社様においては、効果を確実に担保しつつ、効率的にフィールドワークを実施していく必要がありました。

解決策

仮説検証型フィールドワーク手法による期間の短縮

富士通総研は、前述の課題を克服するため、A社様へ仮説検証型フィールドワーク手法を適用しました(【図1】参照)。従来のフィールドワークに対する本手法の最大のポイントは、フィールドワーク実施前に詳細な仮説設定を行うことで、短期間での実施が可能となることです。主な特徴とそのメリットは以下の2点です。

  1. 課題・施策・効果の仮説設定(【図1】a-2参照)により、短期間でフィールドワークの計画・実施が可能(弊社試算で、期間は50%短縮)
  2. 仮説の定量化(【図1】 a-3 参照)により、フィールドワークおよび後続フェーズでの手戻りを防止(目標値:0件)

仮説検証型フィールドワーク手法による推進フェーズ・実施作業・成果物の一例
【図1】仮説検証型フィールドワーク手法による推進フェーズ・実施作業・成果物の一例

A社様においては、現場担当から経営層まで、業務の一連の問題点・課題や改善要望等に関するインタビューを行い、その結果に基づき、課題・施策・効果の仮説を設定し、当該仮説の定量化を実施しました。

特に重視したのは、課題解決に関わる「コスト感」を定量的に見える化することでした。各課題を解決することで、「どの程度のコスト削減が見込めるか」を、拠点単位・全社単位で可能な限り定量化しました。

この定量化した仮説に基づき、フィールドワークの適用対象業務を優先順位づけし、絞り込むことで、従来より短期間でのフィールドワーク実施が可能となりました(以下【図2】参照)。

また、施策の実現性・効果を検証するためのプロトタイプシステム構築に必要な業務要件・システム要件についても仮説設定を行いました。フィールドワーク時に設定した仮説の検証を行うことにより要件を具体化したことが、プロトタイプ開発・検証フェーズ以降での手戻り防止につながりました。

仮説検証型フィールドワーク手法による期間の短縮
【図2】仮説検証型フィールドワーク手法による期間の短縮

成果

  • 精度の高いコスト削減効果を計上
    もっとも有効な施策を全社に展開した場合のコスト削減効果について、年間約5億円相当の人件費削減効果を計上でき、施策実現に必要なシステム投資も十分に回収可能との試算結果を出すことができました。
  • フィールドワークの期間を50%短縮
    仮説検証型フィールドワーク手法を適用することにより、仮説設定からフィールドワーク実施までを1か月程度で完了することができました。また、その後のプロトタイプ開発・検証、全社展開時の投資対効果試算を含めたプロジェクト全体を6か月で完了することができました。
  • 後続フェーズ(新システムの開発)をA社様経営層が承認
    試算結果の根拠として、仮説検証型フィールドワーク実施結果に基づくプロトタイプシステムの現場適用による実際の作業時間削減効果を提示しました。A社様の経営層もスムーズに納得いただき、当該施策の全社展開へ向けた後続フェーズ(新システムの開発)をA社様内で承認いただくことができました。

富士通総研は、高品質な成果物の提供だけでなく、お客様経営層への説明・承認まで責任を持ってサポートいたします。

掲載日:2012年4月3日
(公共事業部 シニアコンサルタント 河野 太一)


関連情報

関連リンク

関連コンサルティングサービス

公共

本事例中に記載の数値、社名・固有名詞等は掲載日現在のものであり、このページ の閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。

お問い合わせ・ご相談はこちら

当社のコンサルティング・サービス内容について、ご不明な点はございましたか?
経営やビジネスに関するお悩みがございましたら、以下のお問い合わせ方法からお気軽にご相談ください。

お電話でのお問い合わせはこちら

富士通総研お客様総合窓口
03-5401-8391

ご利用時間:8時40分から17時30分まで
(月曜日から金曜日、祝日を除く)
(注)電話番号はよくお確かめのうえ、おかけください。

オンラインでのお問い合わせはこちら

お問い合わせへの回答例
お客さまからのお問い合わせとコンサルタントからの回答例です。ご相談をされる際は、是非ご覧ください。