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教材型の技術・技能伝承を体系化し2007年問題の解決期間を短縮

概要

熟練社員の技術・技能伝承を効率的に実践

熟練技能を持った段階の世代が大量に退職する、いわゆる2007年問題に直面した大手製造業A社様は、技術・技能伝承のための全社的な取り組みを行いました。富士通総研は、実践指導型のコンサルティングを実施。IT技術を活用した技術・技能伝承の仕組みを整備し伝承サイクルの実践支援を行いました。

課題

目的が不明確なままビデオ撮影を実施

2007年問題を解決するために、A社様では他企業と同様に、熟練社員のビデオ撮影を実施していました。動画情報として残すという方法です。しかし、撮影目的があいまいだったために撮影した映像だけが蓄積される状況に陥っていました。「技術・技能の全体的な底上げ」か「特定の熟練技能の継承」か技術・技能継承の目的が不明確なままでは、思うような成果は上げられません。そもそも、生産現場では、生産を実行するための生産プロセスが明文化されておらず、熟練社員の技術や技能の伝承ノウハウが確立されていなかったのです。

各工場へアンケートを実施し、どのような問題点や課題があるかを把握し、モデル工場で技能伝承の取り組みを実施していましたが、進捗や成果にも差が生じてきました。そこで対応の遅れを取り戻し、熟練ノウハウを全社で共有化するために、富士通総研はプロジェクトに参画。「伝承者と継承者が同じ判断基準に基づき、同じ行動を行う」ために不可欠な「伝承者が継承者の視点に立って、必要な技術・技能伝承ポイントを特定する」という課題から取り組みました。

解決策

4つのサイクルを適用・実践

技術・技能伝承を短期間で効率的に行うには、次の4つのサイクルを適用し、実践することが有効です。

  1. 表出:熟練技能などの抽出と伝承ポイントの特定・体系化
  2. 統合:伝承支援マニュアルにより既存資料に新規知識(伝承ポイント)を統合
  3. 会得:自主学習による技能の習得
  4. 共創:新しいノウハウを創造、次の知識創造・整理へつなげる

現状を把握し、何をどのように伝承するか、会社全体の取り組みとして明確にしたA社様では、1.および2.を実践し定着するのに少なくとも2~3年の期間が必要であることがわかりました。

既存資料と新規作成資料をデータベース化

富士通総研では、技術・技能伝承の進め方や効果、推進体制などの実践指導を展開。A社様では、伝承者の熱意と継承者の意欲や相性のマッチング、現状スキルと目標レベルによる育成方法などを検討し、職場ごとの人材育成計画に落とし込みました。さらに富士通総研では、2.の知識統合化のため、IT技術を活用し、次のように体系化しました。

  • 既存資料に伝承ポイントを統合するための「伝承支援マニュアル」の整備
  • 既存の資料類(作業標準など)や新規作成の資料類を再編集し、分類・階層化(データベース化)
  • 撮影した動画を全工場に配信できるツールを作成

このマニュアルを、現場の方々に使用してもらうための教育や指導も実践しました。

成果

  1. 技術・技能伝承をおこなうための手順とその要件を明確にした。
  2. 技術・技能伝承サイクルを適用・実践することで、伝承のスピードを加速することができた。
  3. 技術・技能伝承サイクルを通じて、熟成ナレッジを次世代へ残す足がかりをつくった。

掲載日:2009年4月1日
(産業・エネルギー事業部 野中 帝二)


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