インドの消費者・小売業の特徴と日本企業の可能性

上席主任研究員長島直樹
2013年4月

要旨

インドの中間所得者層の増加や生活者のライフスタイル変化を背景に、食品・日用品などの小売需要が質量ともに大きな変化を遂げている。産業としてのインド小売業は、伝統的な小規模店舗（キラナ）が9割以上を占める中、地場財閥系資本の食品スーパーやハイパーマーケットなどモダン流通店舗も急拡大している。こうした中、日本の小売業、特にコンビニエンスストアにおいてビジネス機会があるとの問題意識に立ち、チェンナイ、コインバトールにおける消費者調査を実施し、以下3点を結論として得た。

インスタント食品、冷凍食品など先進国型の食品需要はライフスタイル変化を背景として、高所得者から次第に普及しつつある。
公共料金の支払い、バス・電車などのチケット予約と発券、荷物の発送や受け取りといったサービス機能に対するニーズは大きい。
小売店舗への来店客は、商品の品質や価格だけでなく、店内の雰囲気、店員の対応といった要素も重視しており、顧客満足に影響を及ぼす差別化要因になっている。こうした顧客経験に関する要素において、既存のスーパーなどに対する不満も散見される。

以上から、日本のコンビニエンスストアにとってインド市場は大きなビジネス機会と考えることができる。中間所得者層、特に家事時間を節約したい共働き世帯等において、お弁当やお惣菜など中食需要は確実に見込まれる。また、食品・日用品だけでなく旺盛なサービス需要を満たす機能を備えていれば、ワンストップショッピングの利便性も提供できる。また、清潔な店内、きちんと教育されたセールス・スタッフなど日本的品質はインドの消費者に訴求することが可能とみられる。

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