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デジタル化がもたらす金融機関のビジネスモデル変革

(月刊金融ジャーナル2019年1月号)

業種の壁を越えて進行するデジタル化は、金融機関と異業種企業との連携を深める方向に作用する。
「月刊金融ジャーナル 2019年1月号」掲載記事をご紹介する。

2019年4月4日

ideatank-20190401

業種の壁を越えて進行するデジタル化は、金融機関と異業種企業との連携を深める方向に作用する。各国の監督官庁がフィンテック企業、GAFAをはじめとしたデジタル企業の進出を念頭に新たな金融ビジネスモデルの在り方を模索する中、金融機関自身も先端技術の活用による商品・サービスの高度化、外部企業へのサービス提供、金融機関同士の連携戦略など、自行の環境に合わせたデジタル戦略の策定と実行が求められる。



PDF「デジタル化がもたらす金融機関のビジネスモデル変革」

※この記事は、「月刊金融ジャーナル 2019年1月号」(株式会社 日本金融通信社)に掲載されたものです。

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隈本正寛

金融グループ長

隈本 正寛(くまもと まさひろ)

 

1998年にさくら銀行(現 三井住友銀行)入行、2000年に富士通総研入社。入社以来、海外先進金融機関におけるICT活用動向調査、金融機関に対するICT戦略策定コンサルティング、ビジネスコンサルティングなどを実施。 直近では、Fintech 最新動向の調査と海外 Fintech ソリューションの日本での適用に向けたコンサルティングを実施。

松原義明

金融グループ
チーフシニアコンサルタント

松原 義明(まつばら よしあき)

 

2007年富士通総研入社。入社より一貫して金融業界向けのコンサルティング、調査業務に従事。
現在は海外金融機関における先進サービスに関する調査業務、国内金融機関におけるソーシャルメディア、スマートデバイス活用に関するコンサルティングを実施。
2016年4月 富士通研究所アメリカにてFintechならびに金融サービスの最新動向に関する調査活動に従事。2017年4月帰任。

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