GTM-MML4VXJ
Skip to main content

Japan

  1. ホーム >
  2. トピックス >
  3. 2007年 > 追尾機能が向上した「侵入監視システム」を新たに販売開始(プレスリリース)

追尾機能が向上した「侵入監視システム」を新たに販売開始

~新機能の追加で、より精度の高い侵入監視を実現するインテリジェントシステムを提供~

  富士通ネットワークソリューションズ株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長 長富 紘、以下 FNETS)は、港湾や空港、工場などでリアルタイムに侵入者を検知し自動追尾が可能な「侵入監視システム」を機能強化し、10月5日より販売開始いたします。

  今回、動画像処理ボードの処理性能向上と、お客様のニーズの高い追尾機能(ターゲット再検知機能・マニュアルロックオン機能)を提供します。

  本システムは、株式会社富士通研究所(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長 村野 和雄、以下 富士通研究所)が開発した動画像における動き追尾技術をベースに、FNETSが自動追尾アプリケーションを搭載し、高度な侵入検知と動画像追跡処理を実現するものです。

2007年10月5日

  FNETSは、官公庁・自治体、通信事業者、企業などのお客様に対し、ICTインフラをはじめとするネットワーク構築、特にセキュリティ全般のソリューションを提供しています。今回は、その中でフィジカルセキュリティの一つとして従来から提供している「侵入監視システム」の強化となります。

  「侵入監視システム」は、リアルタイム動画像処理ボード(注1)を応用した画像監視システムで、監視者の目に代わる役目をする「自動追尾」、1台のカメラで全方位の監視が可能な「オートパン監視」、人と木々の揺れなどの自然界の動きとを識別する「誤検知の抑制」などにより、特に立入危険区域などで高度な監視を行うことが可能なシステムです。

  今回、富士通研究所の開発した、従来比約2倍の処理性能を持つ新たな動き追尾処理技術を採用することで、追尾処理のスピードが従来の2倍まで設定可能となり、追尾性能のさらなる向上を実現しました。

  また、FNETSはこれまでお客様のニーズの高かった「ターゲット再検知機能」と「マニュアルロックオン機能」を新たに開発・強化し、ターゲットの見逃しを低減した、より精度の高い侵入監視システムを提供します。

〔新機能とメリット〕(注2)

  ターゲット再検知機能 マニュアルロックオン機能
機能の概要 ターゲットが遮蔽物などに一時的に隠れた場合、一定時間、ターゲットの再検知を試みる機能。 カメラ映像をリアルタイムに見ながらマウス操作で追尾するターゲットを指定する機能。
メリット 電柱や木の陰に隠れたターゲットの見逃しを低減する。 監視中、追尾中にも任意のターゲットに対する追尾指定が可能となり、監視運用者のニーズにマッチする監視運用が可能となる。

適用シーン

  • 港、空港などでの車両・人物などの監視。
  • 工場、ダム、倉庫、プラント、発電所、研究所、学校、工事現場、不法投棄場所などの管理区域の監視。
  • 監視目的以外で、自動追尾機能をエンターテイメントとして活用するアミューズメント施設。

適用例

販売目標

  • 3年間  200システム

販売価格

  • 285万円より(税別、カメラ、ホストPC、録画装置などの周辺機器を除く 構成:侵入監視システム×1台)

システム構成例

システム構成例

注釈

注1  リアルタイム動画像処理ボード:
        カメラで捕らえた人物などのターゲットをリアルタイムで高速に追跡できる
        画像処理システム。

注2  今回追加する機能のターゲット再検知機能とマニュアルロックオン機能は、
        コントラストなどの条件により追跡が困難な場合もございます。

報道関係者お問い合わせ先

富士通ネットワークソリューションズ株式会社
総務部(広報担当)
TEL:044-210-6512(直通)
FAX:044-200-1151
E-mail: fnets-pr@cs.jp.fujitsu.com

お客様お問い合わせ先

富士通ネットワークソリューションズ株式会社
技術開発本部ソリューション開発統括部ビジネス推進部
TEL:044-210-6540(直通)
FAX:044-200-1139
メールフォーム:https://www.fujitsu.com/jp/group/fnets/contact/form/services-inquiry.html

以上


プレスリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。

日付: 2007年10月5日