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教育・育成

自律型の教育体制で社員のスキルアップ

富士通新潟システムズでは、「人材は会社の最大の財産である」との考えから、一人ひとりの能力・個性を伸ばす教育制度を整備しています。

  1. 新入社員から幹部社員までの必要なヒューマンスキル教育
  2. 基本から最新動向までの技術教育
  3. 情報処理資格取得支援を行う資格取得支援教育
  4. 自己啓発支援

教育の特徴は「教えるだけの教育ではなく、自主的に学ぶ」ということです。自分が将来 進みたい方向(システムアナリスト・プロジェクトマネージャー・コンサルタント等)と現状スキル分析により、未来へのしっかりとしたイメージに向けて、各人が必要なスキルの習得をサポートするスタイルをとっています。

教育プログラム

柱となる教育は「新入社員教育」「技術教育」「階層別教育」「公的資格取得支援」の4本です。
以下にその概要をお知らせします

(1)新入社員教育

約3ヶ月の集合研修と、配属後2年間のOJT (職場教育) を中心とした教育を実施しています。集合研修では、コンピュータの知識がなくても、ネットワークやインターネット技術、各種プログラミング開発技術を基礎から徹底的に学習します。又配属後、先輩SEとマンツーマンで実践教育 (OJT) が行われます。先輩SEと一緒にお客様へのサポート (提案資料作成やシステム開発作業等) を通じ、システムエンジニアとしての基本を身につけます。

(2)技術教育

コンピュータ関連技術は飛躍的に進歩しています。SEはお客様のニーズに適したソリューションを提案、指導していかなくてはなりません。ネットワーク、インターネット、ERPといった新技術やJavaや各種開発ツール、各ベンダー製品知識、流通業・製造業等の業務業種知識・・・習得しなくてはならない知識は無限にあります。これを自分のキャリアパスを考慮し、常時開催されている教育コース(社内、社外開催)を適時受講し、スキルアップをはかることができます。

(3)階層別教育

各自の経験年数や職務に応じて、プロジェクトマネジメント力やリーダーシップ、ネゴシエーションスキル等のヒューマンスキルを伸ばす教育を受講していただきます。

(4)公的資格取得支援

公的資格は、個人の能力を評価する「ものさし」として、また自己啓発の目標として、その重要性はますます高まっています。システムアナリストや、プロジェクトマネージャー等の情報処理技術者資格(経産省)、富士通グループ公認資格や、MCP・Oracle等のベンダー公認資格取得にあたって、各種教育や報奨金授与等の支援策を行なっています。