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第18回 製造原価削減のために、今できることは?

ものづくり最新動向

酒井麻里子 氏

2017年06月05日更新

イメージ 製造業の収益に大きく影響する製造原価。原価を削減することができれば、そのぶん利益を上げることが可能になります。しかし、製造にかかるコストにはどうしても削るのが難しいものも多く、やみくもに削減をめざしても成果につなげることは難しいのではないでしょうか。

現在の製造原価から、削減が可能なものを見つけ出すためには、まず、現在の原価やその内訳を明確にして、現状を分析することが必要です。製造原価削減のために知っておきたいポイントをご紹介します。

原価計算の基本

製造原価削減のためには、まずは現在の原価を明確にし、そのうえでそれらの原価を管理していく原価管理を行うことが必要になります。原価計算の方法には、「標準原価計算」と「直接原価計算」がありますが、まずはこの2つの違いを明確にしておきましょう。

標準原価計算とは

製造業における原価計算の基本となるのが、材料費や労務費、経費などについて標準原価を計算し、それをもとにそれぞれの製品の標準的な原価を設定する標準原価計算です。

標準原価は、「標準直接材料費」「標準直接労務費」「標準製造間接費」に分けることができます。標準直接材料費は、材料の種類ごとに製品1個あたりの標準材料消費量と標準材料価格を決定して、それをかけ合わせ算出します。標準直接労務費は、直接作業の区分ごとに、製品1個あたりの標準作業時間と標準賃率を決め、それをかけ合わせたものです。また、標準製造間接費は、一定期間でそれぞれの部門で発生する製造間接費を予算として算出します。

直接原価計算とは

標準原価計算の場合、固定費と変動費のすべてを原価として扱いますが、固定費は製造数にかかわらず発生するため、製品の生産個数が増えれば、それだけ製品1個あたりにかかる固定費は下がることになります。これによって、実際の損益とずれが生じてしまいます。

このような問題を解消した、実際の経営に役立つ計算方法が原価の変動費のみを計算する直接原価計算です。直接原価計算では、固定費は発生時に費用として処理することによって、製造原価に影響させないようにします。この計算方法は利益計画や原価管理を行ううえで大いに役立つ方法です。ただし、固定費と変動費の明確な切り分けが難しいことなどから、外部報告には認められていないので注意が必要です。

原価を見える化することが原価削減の第一歩

原価計算を実施することによって、現在の製造原価を見える化できるようになります。これによって、それぞれの製品にかかる原価やその内訳が明確に把握できるようになり、削減可能な部分と、どうしても必要な部分も見えてくるはずです。とくに間接費については、その必要性やどの程度削減できるのかが分かりづらいこともあり、現状を明確にして的確に分析したうえで判断することが重要になります。

また、製造原価は、原材料費や燃料費、為替レートなどの変動によっても変わります。つねに原価を明確に把握できるようにしておくことで、原材料費の高騰によって原価が上昇した場合などにもすばやく対応することが可能になるのです。

見える化によって、意識が変わる

製造原価削減のためには、原価計算を行ってそれをもとに原価管理を実施し、どこが削減可能なのか、どこに無駄があるのかを見つける作業を継続して行うことが大切です。

また、製造原価が明確になることで、現場の意識が変わる効果も期待できるのではないでしょうか。たとえば、材料費や資材、備品などにかかる費用を明確にして周知することは、従業員のミスによる廃棄を減らしたり、備品を大切に扱ったりという意識を定着させることに役立つはずです。

著者プロフィール

酒井 麻里子 氏

酒井 麻里子 氏

IT系コンテンツを多数手がけるライター。著書に『これからはじめるスマホユーザーのためのLINE Facebook&Twitter安心・かんたんスタートブック』(秀和システム)など。
初心者ユーザーに向けたスマホやPCソフトの使い方から業界最新ニュース、Webマーケティングまで、ITに関することを幅広く扱っています。

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