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第16回 グローバル化に備える、製造業のワークスタイル変革

ものづくり最新動向

丸の内とら 氏

2017年04月07日更新

イメージ IT技術の進化やグローバル化、人口の減少、ダイバーシティの推進といった社会情勢の変化を背景として、多くの企業が業務のあり方を見直し始めています。こうした中で昨今注目を集めているのが、「ワークスタイル変革」というキーワードです。
この記事ではワークスタイル変革についての概要を解説したうえで、製造業における現場のワークスタイル変革事例・取り組みの際のポイントなどについて考えてみましょう。

ワークスタイル変革とは

ワークスタイル変革とは、一言でいうなら「社員の働き方(ワークスタイル)を変える」ことです。業務の合理化、社内におけるコミュニケーションの円滑化、勤務体制や人事労務制度の見直しなどを行って「働き方」を根本的に改革しようという全般的な試みを指して、ワークスタイル変革と呼びます。

近年の少子高齢化による国内の労働人口の減少などを受け、企業は人材を確保するためにさまざまな工夫を求められています。また、前述したようにIT技術の進化やビジネスのグローバル化を受けて、業務の流れを根本的に見直す必要に迫られているケースもあるでしょう。

ワークスタイル変革に取り組むにあたって

こうした中で、ワークスタイル変革への取り組みに着手しようと考える企業は少なくありません。しかし、着手してはみたものの「ワークスタイル変革」についての具体的なイメージを描くことができず、プロジェクトが暗礁(あんしょう)に乗り上げてしまうケースも少なからず発生しているようです。

長年に渡って蓄積されてきた既存の仕組みを解体し、新たな流れを作り出すのは困難を伴う作業です。また、新たな取り組みであるだけに、どのような活動をどんな手順で進めていけばよいのか計画するのも容易ではありません。

このように自社のみでワークスタイル変革の取り組みに着手するのが困難な場合は、専門のコンサルトの手を借りるのも一つの方法です。当然そのためのコストはかかりますが、結果的にその方がよい結果を生み、長期的に見て高いコストパフォーマンスをはじき出せる可能性があります。

製造業におけるワークスタイル変革事例

一口に「ワークスタイル変革」といっても、企業の規模や組織構成、営む事業などにより、効果的な施策は異なります。

製造業における現場のワークスタイル変革という観点から近年注目を集めているもののひとつに、「グローバル化に伴うコミュニケーション基盤の整備」を挙げることができるでしょう。一例として、経営レベルの情報連携はもとより、ICTの活用により製造現場をリアルタイムに連結し、情報連携を密にするような施策が考えられます。

富士通総研がコンサルティングを手掛けた製造業A社の事例では、新興国を中心とした海外拠点への進出を視野に社内の情報インフラを統合・整備し、より円滑なコミュニケーションを可能とする基盤を構築する試みが行われました。これによりグループ各社間の連携が強まり、各々の強みを結集した製品を開発できる体制を整えようというものです。

※本事例の詳細は下記よりご覧いただけます:
コンサルティング事例 [グループ・グローバルでワークスタイル変革を推進するためのコンセプト策定] : 富士通総研Open a new window

もちろん同じ製造業であっても、抱えている課題によって取り組みの内容や優先順位は異なります。まずは他社事例等を参考に、ワークスタイル変革についての具体的なイメージを描いてみるのもよいかもしれません。

「ワークスタイル変革」は、今後ますます重要なキーワードに

以上、ワークスタイル変革の概要と取り組みに際してのポイントについてお話したうえで、製造業におけるワークスタイル変革の事例をご紹介しました。

変化の激しい現代にあって、「ワークスタイル変革」はもはや避けては通れない重要なキーワードとなりつつあります。この機会に自社の課題を改めて見直し、ワークスタイル変革への取り組みに着手してみてはいかがでしょうか。

著者プロフィール

丸の内とら氏

丸の内とら 氏

フリーライター歴20年。IT関連を中心に執筆活動を展開し、20冊を超える著書を出版。
ソフトウェアハウス、独立系SIerを経て、現在はIT系サービス企業の経営戦略部に所属。
マーケティング、プロダクトマネジメント、開発などに幅広く関与しています。
システム開発は上流から下流までほぼ一通り経験しましたが、もっとも得意とするのは品質検証。
「三度の飯よりテストが好き!」で、独学でJSTQBを取得した変わりものでもあります。

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