2020年02月10日更新

総務・人事部門の働き方改革~録画面接×AIによる採用革命~第02回 デジタル面接の導入効果

タレンタ株式会社

はじめに

前回のコラムでは、デジタル面接の歴史についてお話ししました。2004年に米国で生まれたデジタル面接は2015年に日本に初上陸し、2019年の国内普及率は2割に達しています。今回はこれらの状況を踏まえ、デジタル面接の導入メリットについてお話しします。

採用面接の課題

これまでの日本企業の採用活動は、筆記試験の後に集団面接、個人面接を実施していました。これらの試験や面接は主に都内で実施されるため、遠方の候補者はどうしても交通費や移動時間の負担が大きくなります。そのため地方の学生は東京の企業への応募機会がなかなか得られず、また企業の採用担当者も幅広い人材と出会う機会を失っていました。距離と時間の都合がつかないためにマッチングの機会が得られないという残念な事態が起きていたのです。

デジタル面接の2つのスタイル

そこでデジタル面接の出番です。デジタル面接にはオンデマンドとライブという2つのスタイルがあります。オンデマンドは予め用意した質問に候補者が録画で回答する方式です。ライブは遠隔地の候補者と画面上で対話をする方式です。オンデマンドとライブにはそれぞれ長所と短所があり、2つのスタイルを組み合わせることで一層の効果が期待できます。従ってデジタル面接システムを選定する際には2つのスタイルがどちらも自由に利用できるかどうか、機能面だけでなく契約面からも事前に確認しておきましょう。それでは、デジタル面接の導入メリット、期待効果をいくつか例を挙げて見ていきましょう。

期待効果1「候補者との幅広い接点の確保」

売り手優位と言われる採用市場に対応するため、企業の採用担当者は多忙を極めています。企業側は候補者との接点を幅広く確保したいと考えていますが、そのための予算と人員は限られています。デジタル面接を導入すると、この限られたリソースで、しかも短い期間に、これまでよりも遥かに多くの候補者との接点を確保することができるようになります。それは引いては、「全国から幅広い人材を求める」という自社の採用方針を社内外に示すことにもなります。

期待効果2「スクリーニング精度の向上」

就職活動において、候補者は最初にエントリーシートを提出します。企業の採用担当者は、人材の取りこぼしを防ぐため、エントリーシートを一所懸命に熟読します。ところが最近のエントリーシートは模範回答をコピー&ペーストすることが常態化しており、そこから本人の個性を読み取ることが出来なくなってきています。そのため実際に会ってみると、エントリーシートや履歴書の印象と全く違う人が登場してくることがあります。デジタル面接を導入すると、書面では分かりにくい候補者の熱意や個性が把握しやすくなります。また「当社は候補者一人ひとりのストーリーを大切にしています」という企業姿勢を、とても分かりやすい形で示すこともできるのです。

期待効果3「採用プロセスの効率化」

企業の採用活動には様々なコストが掛かります。例えば、求人サイトの広告費、会社案内のパンフレット代、会社説明会の会場費、学生に補填する交通費、採用担当者の遠征費などです。平均すると採用人数1人当たり50万円以上のコストがかかっています。デジタル面接を導入することで、これらのコストを大幅に削減することができます。地方採用のための交通費・遠征費が不要になりますし、大容量の動画が蓄積できるデジタル面接システムを選べば、会社説明会を動画で実施して、録画やアンケートで候補者の感想を募ることもできます。面接スケジュールを調整するための電話・メールによる作業時間や、面接前の無駄な待ち時間も不要になります。「候補者のイメージを事前にチェックできるので“残念な面接”が確実に減りました」と、あるユーザーさんはこっそり教えてくれました。

期待効果4「評価基準のバラツキ防止」

企業の採用面接において、1人の候補者に対して、面接官は1〜3名で対応します。候補者と交わされた面談内容や候補者の印象などは「面接メモ」という形式で、採用チーム内で共有されます。ところがこのメモをいくら読んでも、本人の様子がよくわからないという場合があります。デジタル面接を導入すると、オンデマンドでもライブでも候補者の姿が録画されています。この録画を後日レビューすることで、まず面接の評価基準が次第に一定の幅に収まってきます。またライブ面接の録画を見れば面接官の質問の仕方が適切かどうかもチェックできます。デジタル面接の録画をレビューすることで、面接の属人性を排し、公平性を担保することができるのです。

デジタル面接で筆記試験も実施できる

デジタル面接システムは、オンデマンドやライブ形式による面接だけでなく、筆記試験をウェブ上で行うこともできます。HireVueの場合は、質問に対する回答をフリーテキストで求める際に、回答字数の上限や回答時間を制限することもできます。例えば、「消費者の方からクレームのメールが届きました。あなたならどのようなお詫びのメールを返信しますか?400字以内の返信メールを5分以内に書いてください。」というような出題をすることもできます。

デジタル面接でアンケートや選択問題も出題できる

デジタル面接システムには選択問題の出題機能を有する製品もあります。HireVueの場合は選択問題を作成する際に、選択肢ごとに「点数配分」を行うことができます。例えば、「あなたの海外居住経験を教えてください。」というようなアンケートを作成し、「経験なし=0点、1年以内=30点、1-3年=50点、3-5年70点、5年以上=100点」というような配点を行い、候補者ごとに点数を集計することもできます。この機能を利用すれば、アンケートだけでなく、選択問題を出題し、正解・不正解を採点することもできます。

人事部の負担が減り、選考にゆとりができると、内定辞退率も下がる

繰り返しになりますが、空前の売り手市場に対応するため企業の採用担当者は多忙を極めています。デジタル面接を導入することで、採用担当者の負担が減り、選考活動にゆとりができます。あるユーザー企業では、一人ひとりの候補者・内定者と向き合う時間が確保できるようになり、結果的に「内定辞退率がグッと下がった」という効果があったそうです。

おわりに

本日は、デジタル面接の導入による期待効果についてお話しさせていただきました。これらは決して「絵に描いた餅」ではありません。デジタル面接の場合、他の人事系ソリューションと異なり、投資対効果の関係性が割とダイレクトであり、しかも導入から効果が得られるまでの期間が非常に短いという特徴があります。これもあるユーザー企業の声ですが、「導入初年度で購入コストの3倍ほどコストが下がった」と仰っていました。デジタル面接システムは、導入すればかなりの効果が期待できます。ご興味があれば、お気軽にお声がけください。

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著者プロフィール

タレンタ株式会社

HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。

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タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはセールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダーとの合弁会社を設立し成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp新しいウィンドウで表示及びhttps://www.sunbridge.com新しいウィンドウで表示をご参照ください。

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