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富士通グループのコンテンツコラボレーションにBoxを採用
コミュニケーション強化から社内外との共創活動(Co-creation)へと発展

富士通株式会社 外観写真

富士通株式会社 社内実践事例


富士通はグローバルコミュニケーション基盤を構成する製品群の1つとして「Box」を採用した。

Boxは社内外とのコラボレーションに必要な情報共有や情報の管理を担うクラウドサービスで、同社が以前より取り組み続けている働き方改革を進展させるツールとして大きな効果を見込んでいる。

さらに国内の富士通グループの従業員、約8万人による大規模な活用を通じて得られるノウハウやナレッジを蓄積することで、Boxの真価を引き出す付加価値を加えたサービスをお客様に提供することも視野に入れている。

[ 2018年9月7日掲載 ]

【課題/ニーズと効果】
1 社内外のコミュニケーション活性化やコラボレーション強化による働き方改革の実現 arrow2-c.gif Boxのコラボレーション機能により社内外との多様な共創活動(Co-Creation)を効率よく、効果的に実践
2 コンテンツ容量の増加によるストレージへの圧迫を解消 arrow2-c.gif メール添付がなくなりファイルの重複保有が減少し、ディスク容量の増加を抑えることに成功
3 メール添付による情報漏えいリスクやファイルの重複保有の解消 arrow2-c.gif URL 通知でファイル共有ができるようになり 情報漏えいのリスクが解消された

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背景

コンテンツのメール添付による複製保有の無駄と情報漏えいリスクが課題

富士通株式会社 三沢 淳見 氏の写真
富士通株式会社
IT戦略本部 グループ共通サービス統括部 マネージャー
三沢 淳見

富士通ではグローバルコミュニケーション基盤でのコンテンツコラボレーションツールとして「Box」を採用し、2017年12月より全世界の従業員への導入を進めている。現在、その第一歩として国内の関連会社を含む富士通グループの従業員、約8万人に向けての展開を開始した。全社的な活用によって社内のコラボレーションの強化をはじめ、お客様や取引先とのコラボレーションも活性化することで、同社が長年にわたって取り組み続けている働き方改革を進展させることが期待されている。

これまで同社では多様なワークスタイルを実践できる環境を実現するにあたり、業務で使用するあらゆる資料(コンテンツ)のデジタル化に取り組んできた。デジタルコンテンツならば大量の書面をPCなどのデバイスで携帯でき、チーム間での共有も容易になるからだ。そして紙の資料を削減できたことにより、オフィスのフリーアドレス化やテレワークがスムーズに導入できた。
しかし新たな課題も顕著になった。それはコンテンツ容量の増加と情報漏えいリスクの増大だ。これらの課題についてBoxの全社導入に携わる富士通 IT戦略本部 グループ共通サービス統括部 マネージャーの三沢淳見は次のように説明する。

「各種の資料に画像などが活用されるようになり表現力や効果が高まった一方で、コンテンツ容量が指数関数的に増加しています。現在、社内向けシステムのストレージは毎年300TB以上の増強を続けており、データの管理とストレージの運用の負担が課題となっています」

さらに情報漏えいのリスクも懸念されている。三沢は「社内外のコミュニケーションが活性化していますが、そのツールとして電子メール(以下「メール」)が使われています。情報を共有する際もメールにファイルを添付してメンバーに送信しているため、誤添付や誤送信による情報漏えいが危惧されています」と指摘する。

メールにファイルを添付して情報共有する習慣は、コンテンツ容量の増加も助長している。メール添付によって一つのファイルが受信者の人数だけコピーされ、重複して保存されることになるからだ。その結果、社内のストレージに保管されているデータの約80%が重複ファイルになっているという。

そこで富士通では社内のすべてのコンテンツを一元的に保管でき、複数のユーザーで共有してコラボレーションできるクラウドストレージサービスの導入を検討し、その結果、Boxを採用した。

導入のポイントなど、続きはこちらからご覧いただけます

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