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富士通の技術者に聞く!PostgreSQL最新技術
基幹データベースをPostgreSQLに移行!?その意外な理由とは?(1/2)

富士通の技術者に聞く!PostgreSQL最新技術 基幹データベースをPostgreSQLに移行!?その意外な理由とは?

企業システムで運用する商用データベース製品をオープンソースソフトウェア(以降、OSS)に置き換えることで、企業はさまざまなメリットを享受できる。コスト削減はもちろんのこと、コミュニティーで実装される最新技術をいち早く活用して、新たなシステムを立ち上げることも可能だ。
しかし既に稼働しているデータベースを別のデータベースにリプレースするためには、リスクも伴う。そのため、OSSのメリットは十分認識しつつも、導入に躊躇して現状のデータベースをやむなく使い続ける企業も少なくない。
そのような企業に対して、富士通は「富士通版PostgreSQL」へのデータベース移行をお勧めしている。ベンダーが独自に提供するデータベースをOSSベースのデータベースに移行することで、何が起きるのか?その真相に迫る。

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[2017年2月3日掲載]

データベース移行における最近の傾向

- 今回は移行について伺います。データベースというと、ベンダーが独自に提供する製品が根強いという印象がありますが、OSSへの移行の要件は多いのでしょうか

山本

そうですね。近年、増加しています。当社では特にPostgreSQLの採用が目立ち、昨年の同時期と比較すると5倍に伸びています。とはいえ、既に長年安定稼働しているシステムのデータベースを異なる製品にリプレースするとなると、これまでと同様の性能や運用を維持できるかというリスクが生じます。また、データベース製品ごとにSQLの仕様も若干異なりますから、それを利用するアプリケーションの改修やテストも必要になるでしょう。こうしたことから、なかなかPostgreSQLへの移行に踏み切れない企業も多いようです。

- 移行をする、または移行に注目する企業に何か共通の傾向はありますか?

山本

以前はコスト削減のため、単体で稼働しているシステムやパッケージソフトウェアに組み込まれているデータベースをPostgreSQLに置き換えたいという要望が多かったのですが、最近は新しい業務にPostgreSQLを適用することが増えていて、その新規システムと既存システムの連携性をよくしてビジネスを活性化させたいという要望から、業務システム全体のデータベース基盤を見直したいという相談も受けるようになりました。業務システムを構成する複数のデータベースを順次PostgreSQLに置き換えていき、最終的にはデータベース基盤すべてをPostgreSQLで構成したいというニーズが増えてきているように感じます。

- 移行への注目は大きくなっているのですね。しかし、移行するということは簡単ではないとも思います。何かノウハウはあるのでしょうか。

渡邉

以前より、他のデータベース製品から当社の「Symfoware Server」への移行支援を実施してきていますが、そこで培った移行ノウハウで移行支援メニューを体系化して、アセスメント方法や移行ツール、移行ドキュメントを整備してきました。PostgreSQLへの移行には、このSymfoware Serverで蓄積してきた豊富な移行ノウハウを活用して、同様の支援メニューを用意しています。そして、そこで得たノウハウはPGECons()などの外部コミュニティーに参画することで、PostgreSQLの技術情報蓄積にも貢献してきています。

PostgreSQLのオープン性を重視した移行を推奨

- ノウハウがツールやガイドの形になっているのですね。ところで移行というと、互換機能を提供するという考え方もあると思いますが、互換機能は提供していないのでしょうか。

渡邉

富士通版PostgreSQLにも、他社データベースとの互換機能が備わっています。これを利用すれば、確かに商用データベースからの移行工数を最小限に抑えることができるでしょう。ただし私たちは、必ずしもこれが常にベストな方法だとは限らないと考えています。

- と言いますと?

山本

確かに互換機能を使えば、データベース移行に伴うアプリケーションの修正作業は最小限で済みます。しかし結果的にそのアプリケーションは、依然として元々使用していた商用データベースの仕様に縛られ続けることになります。せっかくPostgreSQLを導入しても、アプリケーションが商用データベースの仕様に縛られたままでは、OSSのメリットも半減してしまいます。

- 「オープンソースならでは」「PostgreSQLならでは」のメリットは、確かにこの方法では手に入れることができませんね。

山本

商用データベースとの互換性を保つためにベンダーが独自に実装した部分は、ブラックボックスになるので、オープン性は損なわれると考えるべきでしょう。その結果、商用データベース製品のベンダーロックインから脱出するためにPostgreSQLへ移行したはずなのに、結局はまた別のベンダーにロックインされてしまうような羽目に陥りかねません。そうした事態を避けるためにも、私たちは可能な限りお客様の資産をPostgreSQLベースに修正して移行することを提案しています。

- 修正箇所が多岐に渡る場合には、ある程度コストがかかるかもしれませんね。

山本

そうですね。互換機能をフル活用した場合と比べると、やはりコストは多くかかるかもしれません。しかし先ほどお話ししたとおり、たとえオープンソース製品に移行したとしても、オープン性が失われてしまってはそもそもの導入目的は達成できません。PostgreSQLのオープン性がもたらす将来のイノベーションを考えての移行であれば、多少のコストがかかったとしても、これを機にPostgreSQLへの対応を一通り済ませておくことが望ましいと考えます。

- その際のハードルを可能な限り低くすることが、データベース移行支援の目的なのですね。

山本

そのとおりです。ただ、お客様が抱える事情によっては、もともと使っていた商用データベースとの互換性を維持した方がいいケースもあります。従って「ここはオープンで」「ここは互換性維持で」といったように、ケースバイケースで柔軟に対応することも多いですね。

(注) 「PGECons」とは
「PostgreSQL Enterprise Consortium」の略で日本語表記は「PostgreSQL エンタープライズ・コンソーシアム」。PostgreSQLがエンタープライズの業務システムに適用できるようにするため、PostgreSQL本体および各種ツールの情報収集と提供、整備などの活動を通じて、ミッションクリティカル性の高いエンタープライズ領域へのPostgreSQLの普及を推進することを目的として設立された団体。


本ページに記載された内容は、掲載日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。

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