第8回ストレージ仮想化最前線
～ストレージ仮想化とは何か？導入目的や期待を探る～

前回の市場動向第7回では、サーバの仮想化を取り上げて、仮想化導入後に浮かび上がるストレージ管理の課題やその原因を探った。今回はストレージそのものの仮想化について取り上げる。そもそも、ストレージの仮想化とは何かを解説し、IDCのレポートを基に、ストレージ仮想化の導入目的と期待、導入するタイミングや重視する点について確認してみたい。

（注）本連載ではIDCのレポートを基に、中小規模の企業＝1人～999人以下、大規模の企業＝1000人以上と定義している。

複数のストレージをまとめて「ストレージプール」を構成

現在、多くの企業でサーバ仮想化が進められているが、仮想化はサーバだけに限らない。ストレージの仮想化もあり、すでに先進的な企業では導入が進んでいる。
サーバ仮想化が、1つのサーバを仮想的に分割して複数に見せる技術であるのに対し、ストレージはこの逆である。複数のストレージをまとめて大きな1つのストレージに見せる技術、すなわち「ストレージプール」を作るのである。そのストレージプールから必要な容量だけを切り出してサーバに割り当てる。もっと容量が欲しいとなれば、さらに切り出して追加する。そして不要となったら、元のストレージプールに戻す。このような増減が簡単にできるようになる。では、ストレージ仮想化を導入した企業はどのようなメリットを求めたのだろうか。導入の目的から確認していきたい。

導入の目的から見るストレージ仮想化への期待

次のグラフが「ストレージ仮想化の導入の目的」である。ストレージ仮想化の仕組みによるさまざまなメリットに期待しているのがわかる。まずトップからみていくと、「ハードウェアコストの削減（49.6%）」。これは次の「ストレージ資産の有効利用（47.5%）」「ストレージ容量の有効利用（41.1%）」に関連する。
「ストレージ資産の有効利用」「ストレージ容量の有効利用」とは、ストレージ台数を集約できること、また、複数のストレージだと限定される容量の未使用領域をひとつに束ねることで容量を共有し有効利用できること。このような理由から容量不足を理由に、新たなストレージ購入をしばらくは抑えることができ、「ハードウェアコストの削減」が可能となるのである。
続く「ストレージ運用／管理コストの削減（34.8%）」「ストレージ運用／管理の効率化（33.3%）」もほぼ同じように、一元化されたストレージプールよって容量の切り出したり戻したりすることが簡単になり、また個別対応せずに済むため、運用負荷を軽減できること。軽減できれば運用コストも削減できる。 8番目に「柔軟な構成変更の実現（22.0%）」とあるが、これもストレージプールよって柔軟かつ動的にできるようになり、「ストレージ運用／管理コストの削減」も実現できる。
9番目の「データ移行の容易化（21.3%）」は、サーバにストレージが1対1の関係でぶら下がっている場合、容量や性能の都合で新たなストレージに交換する際、データ移行がスムーズにできず、データアクセスのサービスレベルが低下する。しかし、ストレージ仮想化においてはスムーズなデータ移行が実行され、データアクセスに影響を与えない。

どのタイミングで導入したか

次に、ストレージ仮想化をどのタイミングで導入したのかを確認していきたい。
これは「システム全体の更新時に合わせてストレージ仮想化を導入（34.0%）」「システム全体の更新とは別にストレージ仮想化を導入（34.0%）」「新規システム導入時にストレージ仮想化も合わせて導入（30.5%）」の3つがほぼ均衡している。
ここで、システム全体の更新とは別に導入している企業が、34.0%となっていることに注目したい。ストレージ仮想化は、既存システムへ大きな影響を与えることなく実施でき、かつ前節で紹介したような多彩なメリットも享受できるという現れだろう。

ストレージ仮想化の導入で何を重視したか

最後に、導入の際に重視したポイントを確認してみたい。トップは「導入コスト（50.0%）」。ストレージ仮想化を実現するにはハードウェア導入コストの他にコンサルやSI費用も発生する。これら導入コストを抑えたいと考えているようだ。次の「信頼性／可用性（44.8%）」が高いのもうなずける。ストレージプールのシステム停止は全サーバに影響を与えてしまうからだ。
興味深いのは5番目以降の「ベンダーやシステムインテグレーターのサポート力（25.4%）」「導入効果の事前アセスメント（20.6%）」「他社のストレージ仮想化の導入事例（17.7%）」だ。ストレージ仮想化は導入企業が少なく、不安や疑問を抱えている企業が多く、これらが重視されるようだ。
ベンダー選定の際は、これらのアプローチにも注目したい。