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国民のためのエネルギー原論

国民のためのエネルギー原論

植田和弘、富士通総研 主任研究員 梶山恵司 編著
富士通総研 主任研究員 高橋洋 共著

日本経済新聞出版社
2011年12月21日発行
ISBN978-4-532-35497-8
本体2,000円+税

 


内容紹介

・震災後のエネルギーコンセプト(基本理念)をどう位置づけるか?
・再生可能エネルギーにどこまで頼れるか?
・エネルギー利用の効率化をどう進めるか?
・発電コスト計算の考え方は?
・エネルギー行政をいかに改革するか?
・気候変動政策とエネルギー政策をどう統合させるか?

経済学者、政策立案者、第一線のエネルギー研究者たちが、東日本大震災と福島原発事故を踏まえ、体系的でリアリティあるエネルギー戦略を提示しています。

目次

はじめに
第1章 エネルギーコンセプトの再構築
第2章 「エネルギー基本計画」見直しの論点(梶山 恵司)
第3章 ドイツにみる再生可能エネルギー市場拡大の道筋(梶山 恵司)
第4章 再生可能エネルギーの可能性とリアリティ
第5章 エネルギー消費削減の可能性とリアリティ(梶山 恵司)
第6章 発電コストからエネルギー政策を考える
第7章 再生可能エネルギー買い取り制度(FIT)の費用と効果(梶山 恵司)
第8章 再生可能エネルギー導入のための電力自由化(高橋 洋)
第9章 気候変動政策とエネルギー・経済政策の統合
第10章 エネルギー行政をいかに改革するか
第11章 エネルギーシステムの再設計
執筆者紹介

著者メッセージ

本書は、エネルギー効率向上・再生可能エネルギー拡大によるエネルギーシフトによって、経済・社会がダイナミックに動いているドイツと、大規模集中型のエネルギーシステムの延長で20世紀型経済構造から逃れられない日本とを比較分析して、日本のエネルギー問題の根幹を整理したものです。エネルギーを電力のみならず、熱利用も含め、総合的体系的に整理し、未来のためのエネルギーのあり方について具体的な提案をしています。