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PRESS RELEASE

2010年3月1日
株式会社富士通総研

 

Twitter(ツイッター)利用状況調査を実施

~ 若年層と40代で異なる利用目的 ~

株式会社富士通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:長谷川展久)は、インターネットアンケートサービス「iMiネット:(注)」のモニターパネルを対象としてTwitter(ツイッター)の利用状況の調査を実施いたしました。

調査の結果、Twitterの利用目的は、若年層を中心としたリアルタイムのコミュニケーションと、40代を中心とした情報収集に大きく分かれていることがわかりました。2010年に入り、マーケティングツールとしてTwitterを活用する企業が増えています。企業がTwitterを活用するにあたっては、自社の目的やターゲット、手法がTwitter利用層とマッチしているかを見極めて取り組む必要があるといえます。

【調査概要】

Twitterは米国のTwitter社が提供するインターネットサービスで、その名称は「小鳥のさえずり」を意味し、ユーザーは140文字以内で、つぶやくように気軽に情報発信ができます。2009年頃から日本でも利用者が増えており、2010年年始から鳩山由紀夫首相が情報発信を始めたことで、新聞や雑誌で取り上げられる機会が増えてきました。

そこで、当社は、インターネットのアンケートサービス「iMiネット」のモニターパネルを対象として、2010年1月18日(月)~20日(水)にアンケート調査を実施し、5,451件の回答結果から、Twitterの利用状況を分析しました。

調査結果

1.Twitterの利用状況

調査結果によると、Twitterという言葉を知っている人(利用者を含む)は70.2%にのぼりますが、現在利用している人は8.2%にとどまっています。言葉自体は広く知れ渡っていますが、まだ実際に利用している人は一部に限られているようです。【図表1】

【図表1】 Twitterの利用状況

【図表1】Twitterの利用状況

 

2.年代別Twitterの利用率・認知率

利用率を年代別に見ると、10代が14.9%で一番高く、20代は12.4%で、30代以降は8%以下と低くなっていることがわかりました。【図表2】

職業別に見ても学生の利用率が16.6%と高いことから、Twitterは大学生を中心とした若年層の利用が多いと考えられます。利用率だけでなく利用内容も年代で異なります。10代・20代は、1日の利用頻度が高く、パソコンと携帯電話の両方でアクセスしている人の比率が高くなっています。10代・20代はTwitterをリアルタイムのコミュニケーションツールとして積極的に使いこなしている姿が伺えます。

【図表2】年代別Twitterの利用率・認知率

【図表2】年代別Twitterの利用率・認知率

 

3.Twitter利用者の意識

利用者にTwitterのメリットを聞いたところ、全体としては「リアルタイムに情報発信ができる(52.5%)」、「ブログより更新が簡単(52.2%)」という情報発信に関するものが5割を超えていました。また、「新しいメディアなので面白そう(26.8%)」、「有名人の情報にアクセスできる(21.9%)」という意見も多くなっています。【図表3】

このメリット意識も年代によって異なり、情報発信の利用が多い10代・20代は「リアルタイム性」を高く評価するのに対し、40代・50代は「新しいメディア」や「有名人の情報」に対する評価が高くなっています。

【図表3】Twitter利用者の意識

【図表3】Twitter利用者の意識

 

4.有名人のフォロー率

有名人のTwitterのフォロー(対象者の書き込みを自動的に表示する機能)状況を見ると、鳩山由紀夫首相が23.2%、堀江貴文氏が15.2%、評論家の勝間和代氏が12.7%、シンガーソングライターの広瀬香美氏12.3%となっています。【図表4】有名人のフォロー率は他の年代よりも40代が高く、鳩山由紀夫首相をフォローしている率は40代では30.6%、堀江貴文氏が22.4%でした。メリットとして「有名人の情報にアクセス」を選ぶ率が高かったこともあり、40代はTwitterを情報収集ツールとして活用しているようです。

【図表4】有名人のフォロー率

【図表4】有名人のフォロー率

 

調査結果掲載サイト

調査実施詳細

  • 調査期間:2010年1月18日(月)~20日(水)
  • 調査手法:インターネット調査(調査パネル:iMiネット)
  • 調査対象:15歳~64歳(都道府県・性・年代の構成を国勢調査準拠で割付)
  • 回答数:5,451件

商標について

記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

注釈

(注)iMiネット:「iMiネット(いみねっと)」は株式会社ライフメディアが運営するインターネットを使ったアンケートサービスです。今回は、都道府県・性・年代の構成を国勢調査と準拠させて割り付ける「iMiネット国勢比率型調査パック」を利用し、より実態が分かる形で調査を実施しました。

以上

 

調査結果に関するお問い合わせ先

株式会社富士通総研 第二コンサルティング本部 流通・サービスコンサルティング事業部
担当:田中秀樹
電話:03-5401-8405(直通)

報道関係者お問い合わせ先

株式会社富士通総研 事業支援部(広報担当)
電話:03-5401-8391(直通)